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米国で店舗再開にむけて78%が化粧品を試すことに懐疑的

アメリカのマーケティング会社 First Insight(ペンシルバニア州)は、11日、小売店の再開について消費者の意識調査の結果を発表した。 小売店の再利用については、大多数の消費者(54%)が店舗で洋服を購入する準備ができていると回答し、家のリフォーム関連の買い物(36%)、靴(32%)と続いた。ただ、店内での試着は安全でないと感じている結果が明らかになった。

今回の意識調査の分析は、性別、地理、世代によってバランスが取られた1000人以上の米国の消費者に実施したオンライン調査で、4月30日に提出された結果に基づいている。

店内での行動について、65%の女性が試着室での洋服の試着を安全だとは感じていないと回答しており、美容製品を店内で試す行為には、78%の女性が安全に行えないと回答した。男性消費者も、 試着室利用を安全と思わない(54%)、 美容製品のテストを安全と思わない(64%)と過半数以上が懐疑的に捉えている。

消費者が店内で安心して買い物ができるようにするものとして、手の消毒剤と店内の人数制限(それぞれ80%)、フェイスマスクの着用(79%)が最重要項目にあげられた。入店前の体温チェック(69%)、セルフチェックアウト(69%)、製品ラックまたは棚の間の距離をあける(68%)などに注意が集まった。

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ヴァレリー・康子

顧問記者(国際ビジネス、マーケティング)

Yasuko Valery/早稲田大学大学院卒。英インデペンデント新聞社東京支局オフィスマネージャーを経て、日本経済新聞社ロサンゼルス支局で米国西海岸の流通、産業分野を専門に記者経験を積む。本紙では主に、米国欧州の海外メーカー、ブランドの動向、海外市場の動向、新規ビジネスモデルなどを担当。現在はロンドンに在住

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