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【11】シャンソン化粧品②~約1000店舗の特約サロンを通じて販売

株式会社シャンソン化粧品は、創業以来、化粧品の販売について特約サロンを通じて販売してきた。現在の化粧品は、全国約1000店舗を数える一大特約サロン網を構築して販売している。また、現在、市場に投入している化粧品の総アイテム数は、基礎化粧品が約60品目、メークアップ化粧品20品目の計80品目にのぼる。

いずれも石油系の乳化剤を全て排除し、厳選された天然成分での商品開発を進め、全商品が石油系乳化剤、染料を排除するなど基礎化粧品の8割以上が医薬部外品(薬用化粧品)として認可・販売している。

こうした特約サロンの多店舗展開による化粧品販売と合わせて、1996年から中国医学を取り入れたツボマッサージや独自の美容理論「真美容理論」から編み出した「32℃のW洗顔」「基礎化粧品の適切なつけ方」「外部刺激からの保護」など、斬新なサービスの提供も行っている。

直営サロン3創立60年目の2005年には、本社・工場敷地内に直営エステサロン「サロン ド ボーテ シャンソン」(写真=エステティックサロン認証制度適用)を開設して、肌状態をカウンセリングするなど高度な肌解析やリラクゼーションサービスを提供している。

直営エステサロンは、自社商品の開発段階でのモニター試験や販売のテストマーケティングなどにも活用されており、全国の特約サロンへの情報を発信する拠点としての役割を担っている。

しかし、同社が参入している訪販業界は、ここへきて競合が一段と激しさを増しており、取り巻く環境は厳しい。訪販市場は現在、名だたる各社が参入し、美容・エステサロンと顧客の分捕り合戦の様相を強めている。

同社では、引き続き「化粧品に携わる仕事をしてみたい」「新しい技術を身につけたい」「自分の店を持ちたい」など、独立開業を目指す特約サロンのオーナー募集に取り組み、サロンの拡大による自社化粧品の販売を更に強力に推し進める計画。

サロン店舗の拡大は、サロンスタッフとして経験を積み、オーナー経営者として独立開業の意欲に燃える人を中心に開業を奨めている。

同社では、独立開業を目指すオーナー経営者に対して教育制度や補助制度を用意し、新サロン開設をサポートし新特約サロンに繋げる。

ヌーヴェル日本版(LNE)公式サイトwith美容経済新聞 2025年6月正式リリース!

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加藤勇

顧問記者/ジャーナリスト

元日刊工業新聞編集局部長。欧州、米国特派員を含め記者歴通算45年。ベンチャー、中小・金融政策専門経済ジャーナリスト。「レバレッジ金融至上主義の崩壊」など著述多数。本誌では主に、経済部門、企業取材を担当。

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