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アメリカの「ホリデーショッピング予測」— 米コンサルティング会社デロイト調査

2018年の冬のホリデーシーズンに、アメリカ人は1世帯平均で1536ドルを費やす予定のようだ。米コンサルティング会社デロイトが、13日に発表した第33回年次報告書「ホリデーサーベイ」の中でこのような予測を明らかにした。休暇中の行事として、平均16個の贈り物を購入し、525ドルを使う予定。昨年の調査では買い物に費やす資金は430ドルだったので、今年は前年より20%増になる見通しだ。

ホリデー調査は米国内の4036人の消費者を対象にオンラインで2018年9月6-13日に実施した。サンプル全体の誤差範囲はプラスマイナス1〜2%ポイント。

店舗での買い物からオンラインショッピングへのシフト傾向は続くようだ。回答者の57%がオンラインで買い物を計画しており、店舗での買い物を計画している消費者は36%だった。過去4年間で店舗での買い物比率は10ポイント減少したという。買い物をする場所の設問(複数回答可能)では、オンライン小売業者(60%)と量販店(52%)の人気が高く、 デパート(32%)とディスカウントストア(28%)が続いた。

オンラインショッピングをする時、PC端末を利用する予定の人は79%で、スマートフォンを利用する計画の人は67%だった。スマートフォンの利用計画率は昨年より8ポイント増加した。

ホリデーショッピングは11月下旬(11月16日〜30日)にピークを迎える見通しで、消費者の72%はこの時期にショピング体験を計画している。感謝祭(11月の第3木曜日)の後の金曜日(ブラックフライデー)に頼る人は44%で感謝祭後の月曜日(サイバーマンデー)に頼る人は53%。オンラインショッパーの増加傾向がここでも見られる。

アメリカの2018年冬のホリデー経済予測では、小売の総売上高は前年より5〜5.6%増加すると見通しており、販売チャネルとしてオンラインセールスは前年より17〜22%増加すると見通している。

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ヴァレリー・康子

顧問記者(国際ビジネス、マーケティング)

Yasuko Valery/早稲田大学大学院卒。英インデペンデント新聞社東京支局オフィスマネージャーを経て、日本経済新聞社ロサンゼルス支局で米国西海岸の流通、産業分野を専門に記者経験を積む。本紙では主に、米国欧州の海外メーカー、ブランドの動向、海外市場の動向、新規ビジネスモデルなどを担当。現在はロンドンに在住

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