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米消費者の半数は減量を希望—4分の1以上はダイエット法を活用

アメリカではダイエットへの関心は依然、高いようで、米国成人の半数は減量を最大目標に掲げているという調査結果をグローバル情報会社NPDグループは、5日、発表した。4分の1以上の米消費者はダイエット法を取り入れて減量を実行しているという。 同グループの Health Aspirations and Behavioral Tracker Service( 健康志望および行動追跡サービス)によれば、ダイエット法として、さまざまなパーソナライズされた〝自分の〟ダイエット法を取り入れる人が最も多いようで、次にケトジェニック・ダイエット、インターミッテント・ファスティング(断続的な断食)と続いて人気ダイエット法の上位3つに選ばれた。

正式なダイエット方法や栄養プランを順守する代わりに、米消費者の16%が〝自分の〟ダイエットを優先しているという。これには、より健康的な食べ物や飲み物を摂取することを基本に、食事量制限やその他の食生活の改善などが含まれる。

米消費者の5%はケトジェニック・ダイエットを採用。ケトジェニック・ダイエットは1920年代にてんかんの治療目的に開発された食事法だが、数年前に体重減少と筋肉増強に効果があるとして再び注目を集めている。アメリカの成人の4%は、インターミッテント・ファスティングを採用して、食事と絶食の期間を繰り返す食事パターンを実践しているという。これらのダイエットの人気は、 食事療法の有効性を示す医学研究や出版物、有名人のプロモーションなどが影響力を与えているとみられている。

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ヴァレリー・康子

顧問記者(国際ビジネス、マーケティング)

Yasuko Valery/早稲田大学大学院卒。英インデペンデント新聞社東京支局オフィスマネージャーを経て、日本経済新聞社ロサンゼルス支局で米国西海岸の流通、産業分野を専門に記者経験を積む。本紙では主に、米国欧州の海外メーカー、ブランドの動向、海外市場の動向、新規ビジネスモデルなどを担当。現在はロンドンに在住

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