世界の美容とヘルスケアビジネス情報を配信

FEATURED

注目の企画

BUSINESS

世界の消費者の意識改革でビューティリティが台頭

米国の化粧品開発会社Beauty Pieは、5日、将来の美容製品に関する調査結果として、消費者がより公正な価格設定、より優れた製品の有効性、よりオープンで誠実なビジネス モデルをこれまで以上に求めるようになるにつれて、消費者が美容製品に求めるものが変化していることを明らかにした。

同社は、The Future Laboratory と共同で「The Beauty Futures 2025: Beauty, Beautility and the Rise of the ‘Question Everything’ 」をこのほど、リリースした。これによると、世界の消費者は、豊富な情報を手にした現在、もはや製品が単に「売られる」ことを望んでおらず、その代わりに、成分や製品の有効性の証明などの事実を求めている実態が明らかになった。消費者の教育が進むにつれて、基本的な成分、科学的利点、および供給元に焦点を当てて製品を選択している。つまり、美容業界において、製品の有効性と有意義なエンゲージメントから価値を追求する「ビューティリティ」機能美(美と実用性)が台頭している。

インフルエンサーの飽和とパンデミックによるデジタル コミュニティの成長の複合的な影響により、コミュニティ主導の美容への関心が高まり、お気に入りの商品を仲間に推薦する行為がより加速している。ブランドは顧客とより有意義な関係を築き、より多くの価値を提供する方法を検討する必要があると指摘されている。消費者直販 (DTC) モデルがすでに顧客との長期的な関係を構築している場合、多くは高度にインタラクティブなデジタル コミュニティを構築し、価値のある相互作用を生み出すためにメンバーシップが導入されると予測されている。この結果、2023 年までに DTC ブランドの 75% がメンバーシップ ベースのサービスを提供すると予想されている。

ヌーヴェル日本版(LNE)公式サイトwith美容経済新聞 2025年6月正式リリース!

  • Byline
  • New

ヴァレリー・康子

顧問記者(国際ビジネス、マーケティング)

Yasuko Valery/早稲田大学大学院卒。英インデペンデント新聞社東京支局オフィスマネージャーを経て、日本経済新聞社ロサンゼルス支局で米国西海岸の流通、産業分野を専門に記者経験を積む。本紙では主に、米国欧州の海外メーカー、ブランドの動向、海外市場の動向、新規ビジネスモデルなどを担当。現在はロンドンに在住

  1. 世界の化粧品市場2025年展望:P&G・LVMH・ロレアルの戦略と日本企業の課題

  2. 資生堂、「女性研究者サイエンスグラント」の第16回受賞者決定

  3. 米バイオテクノロジー企業アミリス、CEO退任と世界的な人員削除を発表

RELATED

気になるなら一緒に読んでほしい関連記事

PAGE TOP