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【調査データ】美容サプリメントの市場動向と消費者インサイト|女性500人の認知度・選定基準分析

💡この記事のポイント

  • 市場の現状とポテンシャル:現在の利用率は約13%にとどまっています。約6割を占める「未利用層」の大半は、「単に知らないから使っていない」状態です。健康食品・サプリメント市場全体の潜在規模は、現在の2倍以上(3.5兆円超)と推計されます。
  • 購買心理:消費者が重視するのは、CMやキャッチコピーのイメージ(いずれも1%未満)ではありません。「配合成分の含有率」(30.2%)や「表示の明確さ」といった実質・エビデンスを、非常にシビアに見ています。
  • 年代別の訴求ポイント:40代以上は「エイジングケア」にニーズが集中しています。一方、20〜30代は「肌荒れ」「代謝アップ」など悩みが多様化しており、ターゲットごとに細分化した製品開発とLP訴求が欠かせません。

化粧品・健康食品市場では、「体の内側から美しさを育む」インナービューティ需要が定着しつつあります。こうしたなか、マーケティング担当者や商品企画担当者には、「消費者は実際のところ、何を基準に美容サプリを選び、どのような効果を期待しているのか」という疑問が生じているのではないでしょうか。

本記事では、株式会社美容経済新聞社 産業調査部が企画し、20代〜60代の女性500人(各年代100人)を対象に2021年に実施したインターネット定量調査のデータをもとに、美容サプリメント市場における消費者の購買心理を整理します。あわせて、貴社のシェア拡大に向けた戦略のヒントも解説します。

美容サプリメントの法的位置づけと4つの分類

製品の企画やプロモーションを進めるにあたり、まず前提として法的位置づけを整理しておく必要があります。薬機法上、口に入るものは「医薬品(医薬部外品を含む)」か「食品」のいずれかに分類され、「サプリメント」という独立した法定カテゴリーは存在しません。国の認可や規定により一定の機能表示が認められた「保健機能食品(特定保健用食品・栄養機能食品など)」を除き、一般の健康食品で効果効能をうたうと法令違反となります。

一般的なサプリメントは、役割や目的に応じて、大きく次の4つに分類されます。

  • ベース・サプリメント:ビタミン、ミネラル、アミノ酸など、体の基礎をつくり、最適な健康状態を維持するための栄養素を補給するもの
  • ヘルス・サプリメント:ローヤルゼリー、イソフラボン、青汁など、体の機能を維持しながら免疫力や抗酸化力を高める、健康増進を目的としたもの
  • オプショナル・サプリメント:ウコンやイチョウ葉エキスなどの薬草成分を中心に、体調や症状の緩和・改善を目的とするもの
  • 機能性サプリメント:ハーブや酵素を含み、病気の予防や未病の改善にも資すると想定されるもの

本調査では、法的な分類にかかわらず、「エステのサービスに準ずる働きや、日々のスキンケアへのプラス効果が期待され、ユーザーの摂取の主目的が美容であるサプリメント」を広義の「美容サプリメント」と定義しました。そのうえで、消費者心理を分析しています。

消費者は美容サプリに効果を期待しているのか?(認知度と期待度の相関)

プロモーション戦略を立てるうえで重要なのは、「消費者はそもそも美容サプリを認知し、その効果を信じているのか」という点です。2021年実施の調査では、美容サプリメントという言葉の認知度は52.4%、美容効果への期待度は53.6%でした。いずれも全体の半数をわずかに上回る水準です。

年代別に見ると、認知度(63.0%)・期待度(64.0%)ともに最も高いのは40代です。一方、20代は認知度42.0%、期待度46.0%と、若年層ほど低い傾向にあります。

マーケティング上、特に注目したいのは、認知度と期待度の強い相関です。美容サプリを「知っていた」層では69.5%が「効果があると思う」と答えたのに対し、「知らなかった」層で効果を期待していたのは26.5%にとどまりました。

したがって、市場のパイを拡大するには、いきなり購入を促すのではなく、インナービューティという概念そのものを啓蒙し、「正しく知ってもらう」コンテンツマーケティングが極めて有効といえます。

利用者の実態:約6割を占める「未利用層」をどう動かすか?

実際の利用状況を見ると、「現在利用中」は全体で13.4%にとどまります。年代別では、40代が16.0%、50代・60代が各20.0%と、ミドル・シニア層で利用率が高まっています。一方、全体の59.6%は「過去も現在も利用したことがない」と回答しました。

特に20代(72.0%)と30代(63.0%)は未利用者の割合が高く、「今後も試す予定はない」という消極的な意向も目立ちます。しかし、ここには大きな開拓余地があります。分析によると、「利用経験がなく、今後も使用する予定がない」と答えた層の66.1%は、そもそも美容サプリメントを「知らなかった」人々でした。強い拒絶があるわけではなく、「知らないから使わない(知らず嫌い)」という状態です。そのため、企業側が適切に情報を提供し、無料サンプルの配布やキャンペーンなどのトライアル施策を行えば、この層を有力な潜在需要層へ転換できる可能性があります。

商品開発のヒント:消費者はサプリの「どこ」を重視して選ぶのか?

自社ブランドを選んでもらうための「KBF(購買決定要因)」は、どこにあるのでしょうか。消費者が美容サプリメントを選ぶ際の重視点は、上位から順に次のとおりです。

  • 配合成分(含有率や含有物そのもの):30.2%
  • 価格:15.8%
  • 作用:12.8%
  • (次点)明確な成分表示:12.6%

注目すべきは、メーカーが多額の予算を投じがちな「CM(0.6%)」「販売元(0.4%)」「キャッチコピー(0.4%)」の重視度が、いずれも1%未満だった点です。年代別では、30代(34.0%)と50代(33.0%)が配合成分を最も重視しています。60代では「成分表示の明確さ(21.0%)」へのこだわりが、他の世代と比べて突出しています。

消費者は、情緒的なイメージ広告や宣伝文句では動きません。「何の成分がどれだけ入っているのか」「どのような作用があるのか」という事実と透明性を、厳しく評価しています。LPやパッケージを設計する際は、キャッチーなコピーよりも、エビデンスに基づく成分の優位性や含有量の明記を前面に出す「機能的価値へのアプローチ」が、成果に直結するでしょう。

ターゲット別戦略:年代別で「求める効果」はどう違う?

商品企画で「誰に、どのようなベネフィットを提供するのか」を定めるには、年代ごとのニーズの違いを正確に把握しなければなりません。消費者が美容サプリに最も魅力を感じるポイントは、世代間で大きく分かれています。

40代〜60代は「エイジングケア」に集中

「エイジングケア」を最も重視する割合は、50代で26.0%(全項目中トップ)、60代で19.0%、40代で16.0%でした。加齢に伴う複合的な悩みに対しては、抗老化をストレートに訴求するアプローチが有効です。

20代〜30代は「個々のライフスタイルの悩み」に分散

20代でエイジングケアを重視する人は、わずか1.0%です。代わりに、「肌荒れにも効くビタミンB群(16.0%)」「美肌効果(8.0%)」「代謝アップ・マルチビタミン・美白(各7.0%)」へとニーズが分散しています。30代も、「エイジングケア」「肌荒れにも効くビタミンB群」(各10.0%)や、「冷え性・生理痛・むくみ等、体内のバランスを整える(8.0%)」など、多様な不調の改善を求めています。

全年代向けの「万能な美容サプリ」は、誰にも響かないリスクがあります。若年層向けには、「肌荒れケア特化」「冷え・むくみ対策」など、個々のライフスタイルにおける具体的な悩みに直結したコンセプト設計が求められます。

市場規模と将来性:3.5兆円の潜在需要を牽引するターゲットとは?

最後に、マクロな市場動向を確認します。本調査の参考資料として引用しているインテージ社の推計によると、健康食品・サプリメントの市場規模は約1兆4,700億円(うち女性が8,700億円、シェア59%)、推計利用人口は5,327万人(うち女性2,837万人、53.3%)に達しています。さらに重要なのは、健康食品・サプリメント市場に約3兆5,732億円(現在の2倍以上)の潜在市場規模があると推計されている点です。

この大きな成長余力を牽引する存在として期待されているのが、「働く女性」です。女性は男性に比べて健康志向が高く、独身男女を比較すると、すべての所得水準で女性のほうが「消費性向(所得のうち消費に回す割合)」が高い傾向にあります。また、家庭内で消費の決定権を持つ割合も高いのが特徴です。ストレスの多い環境で働く女性ほど、心身の健康と美容管理への意識が高まります。経済学でいう「自身の効用を最大化するために消費を行う消費者モデル」に照らしても、良質な自己投資への需要は根強く存在します。

健康・美容意識が高く購買力のある「働く女性」のインサイトとは、「多忙な日々のなかでの手軽な栄養補給」「透明性のある成分エビデンス」「年代別の具体的な悩みの解決」です。これらを的確に捉えた製品開発とインナービューティの啓蒙活動こそが、美容サプリメント事業を飛躍させる最大の鍵となるでしょう。

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美容経済新聞

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