株式会社電通（東京都港区）がまとめた「2017年日本の広告費」によると、衛星メディア関連の健康食品や化粧品の広告費が増加したことがわかった。ただ、地上波テレビの「化粧品・トイレタリー」は、前年比94.6％と減少している実態が浮き彫りとなった。
「2017年日本の広告費」は、2017年1月～12月を対象に、国内の総広告費と媒体別・業種別広告費を推定したもの。2017年は21業種中6業種の広告費が増加、15業種が減少となった。
業種別に見ると、地上波テレビにおいて美容・栄養ドリンクなどを含む「飲料・嗜好品」や、衛星メディア関連の健康食品や化粧品などが前年に比べて増加する一方、シャンプー&リンス・コンディショナー、通販系女性用ラインナップ化粧品、柔軟剤の「化粧品・トイレタリー」や美容器具などを含む「家電・AV機器」（前年比88.6％）、美容食品・健康食品などを含む「食品」（同99.0％）などが減少した。
このほか、流通やトイレタリーメーカーについては、販売店への来店促進策としてフリーペーパーを活用しており、細かなエリアセグメントとエリアごとに情報を切り換えられる点が活用のポイントとなっている。
さらに、ドラッグストアのPOPについては、健康食品、メイクアップ商品、シャンプー、衣類用洗剤などの日用雑貨の売り場づくりが堅調に伸長した。
