新型コロナウィスル感染症の拡大で、アメリカではソーシャルコマースが急速に拡大しているようだ。グローバル市場調査会社ミンテルが2日にリリースした調査結果によると、調査した25〜34歳のアメリカ人の61％がソーシャルメディアで買い物をしたことがあり、39％はまたソーシャルメディアでのショッピングをしたいと思っているという。9割がソーシャルメディア上のブランドページ/アカウントを知っており、ブランドのソーシャルメディアページを避けていると答えたのはわずか10％だった。

同社の最新の調査によると、ソーシャルメディアは、ブランドと消費者がつながるシームレスな手段になり得ると分析されている。さまざまなバックグラウンドの消費者がソーシャルコマースに関心を持っている結果もある。最も注目すべきは、18歳未満の子供を持つ親（81％）、ミレニアル世代（81％）で、Z世代（68％）、黒人消費者（62％）の順で関心後が高かった。黒人（29％）とアジア人（27％）はソーシャルメディアで商品を閲覧したあと、ウェブサイトで実際の買い物の手続きをすると回答。白人（24％）とヒスパニック（21％）の場合は約4分の1相当が同様な行動を取っていることを分かった。

消費者はソーシャルコマースにますます興味を持っているが、大きな障害となっているのがデータの管理と安全性のようだ。消費者の5人に2人（38％）は、支払い情報のセキュリティに対する信頼が欠如しているため、ソーシャルメディアプラットフォームでは直接購入していないと答えている。23％は、購入製品を受け取れないのではないかと心配しており、ソーシャルコマースに関する教育が必要であることを示す結果も出ている。