株式会社シーズ・ホールディングス（東京都渋谷区）は16日、都内で2018年7月期第2四半期決算説明会を開き、国内のドクターシーラボ事業について向こう3～5年の事業戦略を明らかにした。例えば、現状50億円規模の『VC100』シリーズは「3年以内に100億円に伸長させる」（代表取締役社長の石原智美氏）など具体的な数値目標を打ち立てた。

ホワイトニングについては、「現状20億円程度」（取締役の小杉裕之氏）だが、『ホワイト377』などを中心にカテゴリーを再定義して3年以内に70億円に引き上げる。ニキビケアについては、現状1億円未満だが、5年で50億円に育成する。

現在10億円程度のスペシャルケアは、メディカルコスメならではの商品群を再定義してブランド価値を高めるシリーズを展開して50億円を目指す。オールインワンゲルについては、アクアコラーゲンゲルを中心に安定成長を目指し、200億円規模に引き上げる。

ラボラボについては、中国を中心にアジアでの購入需要が続いている。中国の“独身の日”（2017年11月11日）に合わせて増産対応してきたものの、容器の生産が追い付かず、商品出荷に制限が発生した。「現在、第2、第3の容器メーカーを探しており5月にはめどがつく」（石原氏）としており、第3四半期への反映は難しい状況。特に「チューブタイプ商品用の容器」（同氏）については供給不足が続く見通しだ。

ラボラボはこれだけの海外需要があるものの、「まだブランドとして確立されておらず、毛穴ケア商品として国内でしっかり展開したい」（石原氏）考え。4月には新しい毛穴ローションマスクを販売開始。インバウンドに合わせて拡販を図るとともに、10～20代の若年層をターゲットとする脱毛ラボでの展開も視野に入れる。「国内の脱毛ラボ店舗で使ってもらって国内での認知度を上げていく」（同氏）。

また、ジェノマーについては、売上に苦戦が続いている。そこで、百貨店専門ブランドから販路を広げるほか、免税店をはじめとしたトラベルリテールでの展開を強化。セレクトショップでの展開も模索していき、高付加価値ブランドとして再定義を図る。

一方、買収した株式会社セドナエンタープライズのエステサロン事業については、単なる脱毛ではなく、「美白、ホワイトニングもできる脱毛を展開して他社との差別化を図り、若い世代を取り込みたい」（小杉氏）考え。ドクターシーラボ、シーズ・ラボの知見を活かして、新規メニューを開発。併せて物販も強化して、プライベートブランド商品を展開していく。家庭用の脱毛美容機器の販売も開始する。

また、健康食品については、美禅食シリーズをドラッグストアなどに販路を拡販。尿漏れ対策サプリメント『モレスト』は「想像以上にニーズが高い商品で、売り上げが伸びている。将来はOTC医薬品としての展開も考えている」（石原氏）。

2018年7月期第2四半期は、アマゾンの通販が好調であったのに対して、既存の通販は振るわなかった。下期は既存通販の立て直しを課題に挙げている。海外販売については、米ジョンソン・エンド・ジョンソンに移管しており、中国インバウンドを中心に「指名買いが発生」（小杉氏）するほどの好調ぶりを見せている。