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米国市場で植物由来の食品の人気は味に依存する?

グローバル情報会社NPDグループは、28日、アメリカ市場で植物由来の食品の人気の将来性を研究したレポート「 The Future of Plant-based Snapshot」を発表した。これによると、植物をベースにした食品の人気は今後も続く見通しであるが消費者は味に敏感に反応するという研究結果を明らかにした。

同社の研究では、世代別の消費動向が明らかにされた。 植物由来の肉代替品を主流に消費するのは1981年から1996年に生まれたミレニアル世代で、長期的な健康目標と動物の保護への意識から植物由来の肉代替品を消費する傾向が強いことが明らかにされた。1965年から1980年に生まれたジェネレーションX世代は、消費社会の中核におり植物由来の肉代替品を摂取すると同時に、子供を植物ベースの食品や飲料製品で育てていることが示された。1946年から1964年に生まれたベビーブーマーの調査では、植物由来の肉代替品の消費量は同グループでは減速しているが、植物ベースの乳製品を最も消費しているという。

今回の調査では、植物ベース食材の消費者の約90%がベジタリアンでもビーガンでもなく、従来のタンパク質源を拒否していないことが明らかにされた。アメリカ市場で植物ベースの食品の種類が豊富になるにつれ、消費者は簡単に植物由来のタンパク質を摂取できるようになった。同時に消費者はフレーバーや味を重視するようになり、“フレーバープロファイルが消費者の期待を下回った場合、その製品の販売期間は短くなるだろう” などと NPDの食品および飲料業界のアナリストであるDarren Seifer氏は述べている。

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ヴァレリー・康子

顧問記者(国際ビジネス、マーケティング)

Yasuko Valery/早稲田大学大学院卒。英インデペンデント新聞社東京支局オフィスマネージャーを経て、日本経済新聞社ロサンゼルス支局で米国西海岸の流通、産業分野を専門に記者経験を積む。本紙では主に、米国欧州の海外メーカー、ブランドの動向、海外市場の動向、新規ビジネスモデルなどを担当。現在はロンドンに在住

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