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アメリカの消費者はパーソナライズしたプロモーションを好む

アメリカの消費者は店頭プロモーションより、パーソナライズしたプロモーションを好むー米マーケティング会社Synqeraはこのほど独自で調査したアメリカの消費者動向をブログで発表した。同社は2013年のホリデーシーズンのショッピング動向について1月27-30日の間でオンライン調査したところ、18歳から70歳の成人1024人から回答を得られ、データをまとめて分析した。

回答者のほぼ75%が昨年のホリデーシーズン中、ショーウィンドーよりもクーポンを閲覧した結果がでた。買い物客の67%は食料品のクーポンを喜ばしく思うのに対し、わずか14%が化粧品、バスアメニティ、美容製品のクーポンに興味があると回答した。また85%の回答者は個人の過去の購買データに基づいたニーズと嗜好にあうようパーソナライズされた特典を好むと回答した。

小売店舗では製品を見るだけで製品の購入はオンラインでする「ショールーミング」の傾向は一層進んでおり2013年のホリデーシーズン中、店舗での売上は下降したと見られる。さらに、8万ドルから10万ドルの高額所得の回答者はオンラインストアやモバイルデバイスを介してオムニチャネルを活用する可能性が最も高かったという。同社最高執行責任者(COO)のフィリップ・シュービン氏は、これまでの店頭でのプロモーション経験がオムニチャネルの顧客の関心を引いていないことを明確に示していると述べている。

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ヴァレリー・康子

顧問記者(国際ビジネス、マーケティング)

Yasuko Valery/早稲田大学大学院卒。英インデペンデント新聞社東京支局オフィスマネージャーを経て、日本経済新聞社ロサンゼルス支局で米国西海岸の流通、産業分野を専門に記者経験を積む。本紙では主に、米国欧州の海外メーカー、ブランドの動向、海外市場の動向、新規ビジネスモデルなどを担当。現在はロンドンに在住

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