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アメリカでモバイルアプリでのフード発注が急増

アメリカでモバイルアプリを利用して夕飯を注文する消費者が急増しているようだ。グローバル情報会社NPDグループは、モバイルアプリ、インターネット、テキストメッセージなどデジタルサービスを利用して食事を注文する頻度は前年度に比べて18%増加し、昨年一年間で19億注文に達したと3月6日、オンラインサイトで発表した。

レストランやフードサービスのサイトでの注文の50%が夕食時で35%が注文の中に子供の食事が含まれていた。デジタルサービスの利用者は35歳以下の世帯層と高額な世帯所得層で頻度が高い傾向がみられた。

消費者はお得な情報やプロモーションを有効に活用していることも判明した。クーポンを利用する消費者が最も多く、オンライン注文の際に29%が何らかのプロモーションのクーポンを利用している。そのほかのプロモーションでは、割引、日替わりの特別メニュー、コンビネーションメニューの順で利用率が高いようだ。

「消費者はますますモバイルアプリを快適に使いこなすようになってきている」とし、フードサービス事業者でモバイルアプリの環境を整えていない業者は、考慮する必要があるなどとNPDグループのレストラン業界のアナリストBonnie Riggs氏は、述べている。

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ヴァレリー・康子

顧問記者(国際ビジネス、マーケティング)

Yasuko Valery/早稲田大学大学院卒。英インデペンデント新聞社東京支局オフィスマネージャーを経て、日本経済新聞社ロサンゼルス支局で米国西海岸の流通、産業分野を専門に記者経験を積む。本紙では主に、米国欧州の海外メーカー、ブランドの動向、海外市場の動向、新規ビジネスモデルなどを担当。現在はロンドンに在住

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