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食品のEコマース市場規模は2026年までに4億9800万ドルに

グローバルリサーチ会社Infiniumは、5月26日、「Global Food E-commerce Market」に関するレポートから世界の食品のEコマース市場規模は2026年には4億9800万ドルに達するという予測を発表した。食品業界の消費者行動は、技術トレンドにより変化しているが、パンデミックの影響でEコマース市場がより一層拡大し、今後、定着する見通し。2019年の食品のEコマース市場は1億3800万ドルだったが2020年から2026年にかけて年平均成長率(CAGR)20.3%で成長すると予測されている。

オンライン小売業者が提供するサブスクリプションとメンバーシップの利用率の増加は、グローバルな食品eコマース市場の成長を牽引している。 サブスクリプションベースのeコマースモデルは、特定の消費者の要求を満たすほか、幅広いオーディエンスに対応できることが有望視される。消費力が最も高いミレニアル世代は、便利で、個人化され、時間を節約でき、コスト効率の良い方法で消費する方法を選択すると分析されている。

世界の消費者から収集されたアンケート調査によると、女性の顧客は男性よりも食品の電子商取引を多く利用している結果となった。利用者の大多数は都市部出身で、20歳から40歳の年齢層が中心。食料品を購入する時、食品衛生施設などが認める製品は消費者が購買を決定するのみ最も影響力のある要素になっていることが明らかになった。消費者にとって最も懸念される条件は、梱包の日付と有効期限になる。高額な配送料は、市場の需要を妨げる要因になっている。

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ヴァレリー・康子

顧問記者(国際ビジネス、マーケティング)

Yasuko Valery/早稲田大学大学院卒。英インデペンデント新聞社東京支局オフィスマネージャーを経て、日本経済新聞社ロサンゼルス支局で米国西海岸の流通、産業分野を専門に記者経験を積む。本紙では主に、米国欧州の海外メーカー、ブランドの動向、海外市場の動向、新規ビジネスモデルなどを担当。現在はロンドンに在住

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