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米国で自炊の機会増加により健康とウェルネスへの関心高まる

コロナ渦、アメリカ人は自炊の機会が増すことで健康とウェルネスにより焦点を当てるようになっているようだ。グローバル情報会社NPDグループが、このほど、リリースしたレポート「America’s Health Pulse:Wants and Needs」によると、多くのアメリカ人は免疫力を高めるために食品の選択を検討するようになっている。強力な免疫の重要性は、特にウイルスと戦うのではなく、総合的にウェルネスの最重要課題であり続けるようだ。

同社のレポートによれば、食生活は、栄養供給、ウェルネス、繋がり、満足感の4つのマクロニーズから促進されている。栄養供給はすべての食事の機会の33%に影響を与えるトップドライバーになっている。ウェルネスの必要性はパンデミック全体で高まり、消費ドライバーとしての栄養供給に次ぐものに位置づけられ、すべての食事の機会の21%に直接影響を与えている結果となっている。

最近、消費者に人気がある食材/食品としてニワトコ属のエルダーベリー、ジャックフルーツ、骨ブロスなど免疫力を高めるものが浮上している。高齢化する団塊世代は、健康状態を管理するための治療薬として食品を模索していることも指摘されている。

消費者は、さまざまなツールを使用して、健康とウェルネスの食事の目標をカスタマイズしており、これらのツールには、ソーシャルメディアとインフルエンサー、ヘルスケアプロバイダー、トレーナーによるパーソナライズされた食事とフィットネスの計画などが含まれる。同社の食品および飲料業界アナリストのDarren・Seifer氏は「消費者は、もはや健康とウェルネスをアドオンとしてではなく、彼らの生活の一部として統合していると考えられる。その結果、供給ブランドが永続的なソリューションになる機会が増える」などと述べている。

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ヴァレリー・康子

顧問記者(国際ビジネス、マーケティング)

Yasuko Valery/早稲田大学大学院卒。英インデペンデント新聞社東京支局オフィスマネージャーを経て、日本経済新聞社ロサンゼルス支局で米国西海岸の流通、産業分野を専門に記者経験を積む。本紙では主に、米国欧州の海外メーカー、ブランドの動向、海外市場の動向、新規ビジネスモデルなどを担当。現在はロンドンに在住

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