💡 【本記事の要約】近視の実態と第3の視力矯正法を徹底比較
- 近視の現状と原因: 日本人の3人に1人が近視であり、画面凝視による目の筋肉の緊張と運動量低下が主な原因。
- 矯正手段の利用実態: 視力矯正はメガネが主流だが、若年女性の4割は見た目を重視してコンタクトを併用している。
- 第3の回復法の課題: レーシックは認知度9割だが手術への不安で経験率は1%に留まり、サプリは手軽さで支持される。
- 視力維持の具体的対策: 目の健康を保つには、器具やストレッチにより硬くなった目の筋力を積極的に鍛えることが重要。
現代のデジタル社会において、パソコンやスマートフォンの画面を長時間見つめる生活は当たり前のものとなりました。それに伴い、目の疲れや視力の低下に悩む人は年々増加しています。実は、日本人は欧米人と比較して近視の割合が非常に高く、日本人の約3分の1にあたる約5000万人が、矯正を必要とする程度の近視になっているという統計データが存在します。
本記事では、美容経済新聞社が15歳から59歳までの男女1030人を対象に実施した調査結果(2021年12⽉23⽇〜26⽇実施/調査協⼒:GMOリサーチ株式会社)から、年代別・男女別の視力矯正の現状や、メガネ・コンタクトレンズに次ぐ「第3の視力矯正法」への期待度や利用実態について徹底解説していきます。
なぜ日本人は近視になりやすいのか?

日本人の近視の割合が高いことには、身体的な特徴や文化的な背景など、いくつかの理由が挙げられています。
- 身体的特徴と勤勉な文化:そもそも日本人は、眼球の軸長が長いという身体的な傾向を持っています。それに加え、古くから勤勉に机上で作業を行う文化が根付いており、画数の多い複雑な「漢字」のような細かい文字を日常的に使用し、目を凝らして見る機会が多いことが背景にあります。
- デジタルデバイスの普及による目の酷使:近年では、パソコンやスマートフォン、さらには携帯型ゲーム機が急速に普及し、至近距離で長時間画面を集中して凝視する機会が格段に増えました。
- 眼球の運動量低下と筋肉の緊張:一定の距離で画面を凝視し続けることで、眼の周りの筋肉が持続的な緊張状態に陥ります。これにより眼球の運動量が極端に低下し、眼の筋肉が硬くなってしまうことが近視の原因と言われています。実際、この生活環境の変化により、近視の低年齢化という深刻な問題が引き起こされています。
年代・男女で異なるメガネとコンタクトレンズの利用実態
視力矯正の王道であるメガネとコンタクトレンズですが、その利用状況を詳しく見ていくと、年代や性別によって明確な違いやニーズの差が見えてきます。
| 属性 | メガネのみ | コンタクトのみ | 両方併用 | 特徴・傾向 |
|---|---|---|---|---|
| 10代〜40代 | 約32%前後 | 約4.5〜7.0% | 約22〜35% | 併用派が多く、特に若年層はコンタクト需要が高い |
| 50代 | 55.0% | 2.5% | 13.0% | 老眼の影響もあり、メガネ単独使用が急増 |
| 男性全体 | 44.7% | 4.3% | 17.7% | メガネ単独派が主流 |
| 女性全体 | 27.8% | 6.2% | 34.4% | 見た目を重視し、併用派が男性の約2倍(特に20代は47%) |
- 50代で急増するメガネ単独使用率:10代から40代までのメガネ単独の使用者は約32%前後で安定して推移していますが、50代になると55.0%へと一気に跳ね上がります。これは、加齢に伴って眼のピント調節機能が低下するため、単純な近視の矯正だけでなく、老眼の矯正目的でメガネを必要とする人が含まれるようになるためだと推測されます。
- 若年女性に顕著な「併用」の傾向:メガネとコンタクトレンズの両方を併用している割合は、女性全体で34.4%となっており、男性全体(17.7%)の約2倍に達しています。とくに若年層の女性でこの傾向が強く、10代女性で39%、20代女性で47%、30代女性で40%と非常に高い割合を示しています。これは、外出時や人と会う際には「他人からの見た目の印象を変えたくない」「少しでもきれいに見せたい」という思いが根底にあると考えられます。
- コンタクト単独派はごくわずか:一方で、コンタクトレンズのみを使用している人は全体でわずか5.2%にとどまっています。コンタクトレンズをメインの矯正器具として使っていても、長時間の装用による眼への負担や着脱の手間、さらには外出先での紛失といった不慮の事態を想定すると、やはり予備としてメガネも手元に持つ必要性を感じている人が多いのでしょう。
視力回復への「投資意向」は年代で真っ二つに分かれる

では、人々はメガネやコンタクトレンズ以外の「視力回復法」に対して、お金をかけてもよいと考えているのでしょうか。近視者を対象にした投資意向の調査では、年代によって見事に回答傾向が分かれました。
| 年代層 | 投資への姿勢 | 主なデータ・背景理由 |
|---|---|---|
| 若年層(10〜20代) | 積極的 | 10代の約7割が投資に前向き(特に10代男性は「そう思う」が29.0%と突出) |
| 中高年層(30〜50代) | 消極的 | 50代の半数以上が投資に否定的(メガネ・コンタクトに慣れており不便を感じていないため) |
- 投資に積極的な若年層(10代・20代):10代では「そう思う」が24.3%、「ややそう思う」が46.5%となり、合わせて約7割が視力回復への投資に前向きな姿勢を示しました。特に、10代男性は「そう思う」という強い意向が29.0%と、全年代・性別の中で突出して高くなっています。
- 年代が上がるほど高まる否定的な意見(30代〜50代):年齢が上がるにつれて投資への否定的な回答が増加していく傾向にあり、50代では「そう思わない」が19.0%、「あまりそう思わない」が32.3%に達しました。これは、年齢を重ねるほどメガネやコンタクトレンズの使用経験が長くなり、日常生活で特段の不便を感じていない人が増えるためと考えられます。あえてリスクや費用を冒してまで、新しい視力回復法に投資する価値を見出していないことが主な要因のようです。
第3の視力矯正法:レーシック、目薬、器具、サプリメントの現在地

今回のレポートでは、第3の矯正法として注目されるレーシック、視力回復用目薬、視力回復用器具、サプリメントの4つの手段について、詳細な認知度や期待度を調査しています。以下の表は、各視力矯正法の特徴と調査結果を比較したものです。
| 矯正法 | 内容までの認知度 | 若年層の期待度 | 経験率 | メリット・特徴 | 普及に向けた課題 |
|---|---|---|---|---|---|
| レーシック | 42.9% | 高い(10代で7割超が期待) | 1.0% | 即効性・高い効果感 | 費用、手術への心理的ハードル |
| 視力回復用目薬 | 約10% (8.5%) | 高い | 1.7% | 医師の処方・ドライアイ改善 | 圧倒的な認知不足、市販薬の少なさ |
| 視力回復用器具 | 約10% (8.7%) | 高い | 3.2% | 手軽さ・目の筋力トレーニング | 効果への懐疑心、認知不足 |
| サプリメント | 50代で高 | 中 | 5.4% | 手軽さ・低リスク・目に良い | 劇的な視力改善を確約するものではない点 |
① レーシック:認知度は抜群だが、普及への心理的ハードルが高い
- 「レーシック」という言葉自体の認知度は90%を超えており、広く一般に知れ渡っていますが、その具体的な内容まで正確に知っている人は全体の約4割(42.9%)にとどまりました。
- 効果に対する期待度は、若い年代ほど高く、10代の認知者のうち38.2%が「期待する」と回答しています。
- しかし、実際の経験率は全体でわずか1.0%であり、最も関心の高い10代でも2.1%に過ぎません。
- 利用意向を見ても、10代は58.1%(「ぜひ試してみたい」23.6%+「やや試してみたい」34.5%)が前向きである一方、40代や50代は「全く試してみたくない」が45%以上と強い拒否反応を示しています。角膜にメスを入れるという心理的負担やデメリット、費用などが大きなネックとなっており、日本におけるレーシックの実用化・普及には、まだまだ高いハードルがあるのが現状です。なお、経験者の評価としては「効果がある」「即効性がある」点が挙げられています。
② 視力回復用目薬:ドライアイ対策の延長線上の可能性
- 眼科処方と市販薬を含む視力回復用の目薬について、具体的に内容まで知っている人は約1割(8.5%)に留まり、約6割の人が「知らない」と回答しています。
- 経験率は全体で1.7%ですが、10代(3.5%)や20代(2.9%)でやや利用割合が高くなっています。使用した理由としては「医者に勧められて」が最も多く、ドライアイによる視力低下に効果的な目薬が市販されていないため、眼科で直接処方されたケースが大半を占めていることがうかがえます。
- 近年増加傾向にあるドライアイは、眼球表面を涙で均一に潤すことができなくなるため、目に入ってきた光が拡散してしまい、結果的に視力低下を引き起こします。涙の成分である「ムチン」を配合した目薬で涙を補いドライアイを改善することで、光を上手く通せるようになり視力が回復するというメカニズムがあります。年齢が上がると目薬への利用意向は下がりますが、「ドライアイが原因の視力低下には効果的」という正しい理解が進めば、今後利用者が増える可能性を秘めています。
③ 視力回復用器具:目の筋力を鍛えるアプローチ
- 視力回復用器具についても、約6割(58.8%)が「知らない」と答え、具体的に知っている人は約1割(8.7%)と認知度は目薬と同程度に低い状態です。しかし、経験率は3.2%となっており、認知度の低さを考慮すると意外にも高めであると考えられます。
- これらの器具は、目の筋力を鍛えて視力を回復させるメカニズムを採用しており、主に超音波で眼球の細胞に刺激を与える医療器具と、眼球を自ら動かすことで鍛えるトレーニングマシンの2種類に分けられます。
- 利用意向としては、認知者のうち「やや試してみたい」が46.1%を占めており、一定の関心が持たれていることがわかります。利用理由としては「手軽」であることや、「効果がある」「即効性がある」ことが上位に挙がっており、手軽なトレーニングで効果が出ることを期待して試す人が多いようです。目の筋力を高めることは、眼精疲労や老眼予防の効果にも繋がります。
④ サプリメント:50代の「とりあえずの安心感」と高い認知度
- サプリメントは他の矯正法とは少し毛色が異なり、50代での認知度が高いという特徴があります。50代で「知らない」と答えた人は28.7%と最も低く、何らかの形で聞いたことがある人が多数派です。「ブルーベリーアイ」や「ブルーベリー」といった具体的な名称も挙げられており、近視を劇的に改善するというよりは、「眼精疲労や加齢による機能低下への対策」「目によいもの」として認識されているようです。
- そのため、50代の期待度自体は決して高くないものの、利用意向については「ぜひ試したい」(15.2%)、「やや試してみたい」(32.6%)を合わせて約半数の人が前向きな姿勢を示しています。
- サプリメントは薬ではないため確実な症状改善効果が保証されているわけではありませんが、「手軽」「簡単に購入できる」といった利便性に加え、「リスクが少ない」ことから、「利用すれば何かメリットがあるかもしれない」と淡い期待を抱いて利用する人が多いと考えられます。
情報収集は「専門家」への信頼が厚い
これらの視力矯正法や商品を選ぶ際、消費者はどこから情報を入手しているのでしょうか。
| 対象 | 情報入手経路 | 割合 |
|---|---|---|
| 全体 | メガネやコンタクトレンズ販売店 | 42.0% |
| 全体 | 医者の勧め | 30.7% |
| 全体 | メーカーや販売店のホームページ | 24.4% |
| 50代 | 新聞・雑誌 | 15.0% |
- 情報入手経路としては、「メガネやコンタクトレンズ販売店」が42.0%でトップ、次いで「医者の勧め」が30.7%、「メーカーや販売店のホームページ」が24.4%という結果になりました。
- 自分の体(目)に関わることであり、何度も気軽に試せるものではない上、価格も比較的高めなカテゴリーであることから、専門家から詳しい情報を直接聞いて、安全性を確かめてから判断したいという消費者の慎重な心理が伺えます。
- また、50代においては「新聞・雑誌」から情報を得る割合が15.0%と突出して高くなっています。これは、年齢とともに新聞の購読率が上がっていくこと(総務省調べによると50代の新聞購読率は51.2%)と深く関係しているようです。
まとめ:現代社会における目の健康維持に向けて
調査対象者の裸眼視力のデータを見ると、10代から30代の約40%が「0.1未満」という強い近視状態にあることが明らかになっています。もはや近視は、デジタル社会を生きる私たちにとって避けて通れない国民的な課題と言えるでしょう。
現在の視力矯正の主流は依然としてメガネであり、若年層を中心に見た目を重視してコンタクトレンズを併用するスタイルが定着しています。一方、メガネ・コンタクトに続く新たな視力回復法としてレーシックへの関心は高いものの、手術のハードルの高さから実際の経験率は極めて低く、普及にはまだ時間がかかりそうです。また、サプリメントは手軽さから利用意向は高いものの、目への栄養補給という位置付けに留まっています。
パソコンやスマートフォンの爆発的な普及により、現代人はこれまでの歴史上最も目を酷使していると言っても過言ではありません。目のピント機能が低下し、近視、老眼、ドライアイといった症状に悩まされる人が増えている今、私たちに最も求められているのは「目の健康を保つためには、目の筋力を鍛えることが重要である」という本質的な意識の喚起です。視力回復用器具でのトレーニングや、日常的な目のストレッチを取り入れるなどして、硬くなった目の筋肉を積極的にほぐしていくことが、生涯にわたって良好な視界と目の健康を保つための第一歩となるのではないでしょうか。
