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アメリカの美容産業のeコマースの展望

「米国の美容産業の売上は2017年までに817億ドルに達すると予想されており、その内38%はオンライン検索に起因すると期待されている」と、 米マーケティング会社PMデジタルは2月25日、ブログで発表した。

同社は最新のトレンドレポート「メイクやスキンケアのブランド・オンライン」からの調査結果のハイライトを紹介した。消費者は美容製品の購買には触れて感じて製品を選択する傾向が強いので店舗内での反応的なショッピングが重要であるにもかかわらず、触れないデジタルの世界にも影響されていると分析している。

調査結果として、メイクやスキンケアブランドのサイトへの誘導クリックは検索エンジンが40%近くを占め、その内 Googleの利用者が最も多かった。ソーシャルネットワークと個人メールはメイク、スキンケアブランドのウェブサイトへのトラフィックの12%を各々に占め、他の産業に比べると貢献度が高い結果となる。Facebookからのサイトへの誘導は6%、YouTubeからは5%を占めた。

さらに、電子商取引(eコマース)のモバイル化の傾向はより著しくなっていると指摘する。美容産業においても単一のデバイスとチャネルに偏らず、顧客がシームレスに移動できるよう包括的な戦略を追求する必要があるだろうとしている。

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ヴァレリー・康子

顧問記者(国際ビジネス、マーケティング)

Yasuko Valery/早稲田大学大学院卒。英インデペンデント新聞社東京支局オフィスマネージャーを経て、日本経済新聞社ロサンゼルス支局で米国西海岸の流通、産業分野を専門に記者経験を積む。本紙では主に、米国欧州の海外メーカー、ブランドの動向、海外市場の動向、新規ビジネスモデルなどを担当。現在はロンドンに在住

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