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美容家電・ホームケア製品のマーケット拡大がもたらすものとは

2015年には約1,732億円まで拡大する美容家電市場

美容用家電製品・ホームケア製品の伸長が著しい。大手家電量販店でも大きく売り場を設ける店舗が目立つ。特に、家における肌や髪の普段のお手入れへのプラスアルファとして、1万円~3万円台の比較的購入しやすい価格帯の製品ラインナップ拡充に力を入れる家電メーカーが増えてきた。
株式会社野村総合研究所では2012年5月、全国の10歳代~60歳代の女性1万人を対象にウェブアンケート「美容家電に関するアンケート」を実施した。この結果をもとに国内の美容家電市場規模を推計した結果、2015年には約1,732億円まで拡大すると予測している(図表1)。
■図表1

美容家電(1)図表1

図表1 出典:NRI実施「美容家電に関するアンケート」

参入事業者も続々と現れている。2011年秋頃から、シャープ株式会社や株式会社日立製作所からイオン導入などを謳った美顔器が次々と発売され始め、小泉成器株式会社では2012年11月、超音波美顔器・フェイスローラーなどを揃える新しいブランド「Bijouna」(ビジョーナ)を立ち上げている。野村総合研究所では、図表2のように参入事業者と製品ラインナップをまとめている。
■図表2

美容家電(2)図表2図表2 出典:野村総合研究所(NRI)

同社 コンサルティング事業本部 副主任コンサルタント 川元麻衣子氏は、「スチーマー、高機能ドライヤー、ヘアアイロン、シェーバーなどの市場規模はいずれも100億円を超える規模。これらの商品が競合するエステティックサロンのメニューについては影響を受ける可能性が考えられます。エステティックサロン市場への影響が大きいと考えられる美容家電はスチーマーで、フェイシャルメニューを提供するサロンへの影響があると予想しています」と語る。実際に、同社で実施したアンケートにおいても、美容家電保有者がフェイシャルエステを利用する回数が減少したという現象が見られたという。

厳しい経済状況が続くなか、サロンには通わず、低価格のホームケア製品で満足してしまう利用者はいるのだろうか。本シリーズでは、業務用美容機器メーカー、エステティックサロンへの取材を通し、ホームケア製品の浸透によりエステティックサロンが受ける影響を探っていく。

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加藤勇

顧問記者/ジャーナリスト

元日刊工業新聞編集局部長。欧州、米国特派員を含め記者歴通算45年。ベンチャー、中小・金融政策専門経済ジャーナリスト。「レバレッジ金融至上主義の崩壊」など著述多数。本誌では主に、経済部門、企業取材を担当。

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