大塚製薬など子会社67社を傘下に持つ大塚ホールディングス（HD）の今期（2014年3月期）業績は、連結ベースで売上高1兆3700億円（前期比12.5％増）、営業利益2050億円（同20.8％増）、最終利益1380億円（同12.7％増）を計画するなど引き続き高収益を実現する見通しだ。

今度、米食品医薬局（FDA）から承認を受けた抗精神病注射剤「エビリファイメンテナ」（製品名）など2つの新薬候補について北米市場で、ルンドベック社（デンマーク、2013年3月提携）と共同販売することに伴い売り上げが伸長すること。同時に、ルンドベック社との契約で一時金として約1386億円の支払いを受けること。また、国内では、パーキンソン病「ニューブロバッジ」（同）を含む新薬の売り上げが600億円にのぼることなどが収益を押し上げる要因。

同社の今期、売り上げに占める事業構成比率は、医薬品67％、食品・サプリメントなどのニュートラシュ―ティアルズ事業（NC）20％、消費者・その他事業13％の割合。

しかし、国内の需要が伸びないと見て医薬品事業は、ルンドベック社の販売に期待。また、NC事業についても海外での売上比率を前期比0.5ポイント上げてベトナムなど新興市場を強化する計画。その一環として海外子会社のN&S社を通じて仏食品会社「パルピーフォーム社」を買収、ベトナム進出に足掛かりを付けた。

今期も引き続き医薬、NC事業部門で研究開発を強化し、前期に比べて約4％増の2000億円を開発投資に振り向け医薬、NCの新製品開発に繋げる。