株式会社ハーバー研究所（東京都千代田区）は29日、都内で決算説明会を開催し、2018年3月期第2四半期の売上高が前年同期比9.8%増の79億5900万円、当期純利益が同12.7%増の4億1200万円となったと発表した。百貨店卸売などが売上増加に貢献した。

品目別の売上を見ると、基礎化粧品が前年同期比14.1%増の58億3500万円、メイクアップが同2.3%減の5億6600万円、トイレタリーが同7.7%増の2億8800万円、その他が同63.3%減の1900万円などとなった。「メイクアップは昨年ラインを刷新した分売上が多かった」（取締役の宮崎一成氏）といい、今期は単純な売上減少ではないことを強調した。また、その他については、「上期はもっと基礎化粧品などに注力するという経営方針の下、キャンペーン限定品を減らした」（同氏）ことが響いた。

販売ルート別の売上を見ると、通信販売は前年同期比2.0%増の38億円、百貨店卸売は同37.4%増の13億1100万円、その他卸売（カルチャーセンターや美容セミナー）は同6.3%増の22億6300万円、直営店は同31.3%増の5億8200万円となった。主力の通信販売が微増に留まったことについては、「しっかり伸ばしていくことは課題だが、その前にハーバーファンを1人でも多く増やしていく」（常務取締役の藤井章夫氏）ことに注力している考えを示した。

また、百貨店卸売の伸びが大きかったことについては、「オファーが多いものの、百貨店も様々な色がある。その色と当社が合ったところを伸ばしていきたい」（藤井氏）とした。さらに、インバウンド需要については、「予定通りの伸びで、特に中華圏が最も多い。中国は土地が広いので、その地域地域に合った商品を提案していきたい」（同氏）との考えを示した。

今後の施策については、主要地域エリアでの広告戦略の最適化、および販売促進イベントとの相乗効果を高めていくほか、SNSのラインを使用することによる新規顧客獲得の効率向上、「海外売上の8割を占める」（宮崎氏）アジア市場、特に中華圏への注力、消費者ニーズに対応した新しい技術や素材による高機能商品の開発を掲げた。

2018年3月期通期の売上高は前期比8.5%増の175億円、当期純利益は同7.1%増の13億円を見込んでいる。