一般社団法人日本化粧品検定協会（東京都中央区、代表理事 小西さやか）は、同社が主催する『日本化粧品検定（１級・２級）』が、平成31年2月26日付で文部科学省の後援事業として許可されたと発表した。

『日本化粧品検定』は、生涯学習を目的とする一般の方々をはじめ、学生、美容従事者を中心に幅広い年齢層の方を対象に、化粧品・美容に関する知識の向上と普及を目指した検定で、美容皮膚科学・化粧品の基礎知識・法律など各分野の専門家40名以上に監修された内容に基づき、体系的に専門的な化粧品や美容の知識を学ぶことができる。

受験者数は、2018年12月時点で36万人を突破。化粧品メーカーをはじめ、OEM、小売業、美容院、エステティック、ネイルサロンなど、多くの企業で社員教育として日本化粧品検定が導入されている。

文部科学省では、団体等が主催する各種の行事等が、当省の推進する施策と密接に関連し、積極的に後援すべきと認められる場合には、主催者からの申請に基づき、文部科学省後援名義や文部科学大臣賞（以下「後援名義等」という。）の使用を許可しており、同省が後援する検定においては、化粧品・美容の知識に関する検定では初めての後援となる。

協会は「今後、文部科学省後援事業として、幅広い年齢層に対して、より広く美容に関する学習機会及び学習の成果を評価する仕組みの提供や受験後の活動支援などの取り組みにより、人々の生涯学習を振興していきます」としている。