現在、国内で毛髪再生移植の実用化に向けた研究・開発に取り組んでいるのは、主に株式会社資生堂（東京都中央区）と国立研究開発法人理化学研究所発再生医療ベンチャーの「株式会社オーガンテクノロジーズ」（東京都港区）が主導して取り組んでいる。

資生堂と東京医科大学、東邦大学の3者は、共同で髪の毛を作る働きを活性化させる細胞を頭皮に移植して発毛を促す研究に取り組んだ。
髪の毛再生研究は、男性50人、女性15人を対象に、後頭部の頭皮を採り毛根にある特殊な細胞を取り出して培養。同時に、頭皮に注射して1年間にどのくらい毛髪が再生したかを調べた。

その結果、細胞を移植した部分では、髪の毛が増えたり太くなったりする効果を確認し、最大で約8％毛が増えた結果を得た。
こうした研究成果について3者は「壮年性の脱毛症や薄毛に悩む人々にとって、細胞移植による髪の毛再生は、外科的施術に比べ身体的負担が少なく、細胞移植後の拒絶反応リスクも少ないなど新たな治療法になる」との期待を示した。引き続き、臨床試験等に力を入れて実用化を目指す計画。

現在、資生堂は、髪の毛をよみがえらせる毛髪再生医療細胞培養・加工技術プロジェクトを2014年5月に開設した細胞加工培養センター（兵庫県神戸市中央区）の再生医療開発室を中心に展開している。また、2013年5月にカナダのバイオベンチャー企業「レプリセル・ライフサイエンス社」（バンクーバー市）とアジア全域で展開するライセンス契約を取り交わしている。同社は、レプリセル社に対し、契約金として4億円を支払った。

理化学研究所ベンチャーのオーガンテクノロジーズは、理化学研究所などと共同で髪の毛を生み出す「毛包」を大量生産できる技術を開発した。
毛法の大量生産技術は、医療機関が後頭部の皮膚から、髪の毛の間葉性の幹細胞と上皮性の幹細胞を採取し、それを組み合わせて「再生毛包器官原基」と呼ばれる髪の毛を大量培養できるもの。
同社は、すでにマウスを使って安全性を確認する非臨床試験を終了し、男性型脱毛症を対象に大学病院など医療機関での臨床研究へ移行している。

同社は、伊藤忠商事株式会社（大阪府大阪市）、三井物産株式会社（東京都千代田区）、いよぎんキャピタル株式会社（愛媛県松山市）が総額5億9000万円を出資しているほか、理化学研究所や株式会社アデランス（東京都新宿区）、金融機関など21社と共同で「毛髪診断コンソーシアム」を設立した。
同コンソーシアムは「毛髪のビッグデータを使って健康状態を分析、診断するシステムの構築や健康情報、毛髪等を集めてデータベースなどを構築する。また、髪を切る美容院などと連携して髪の毛を採取し、健康状態をチェックするなど新たなサービス事業に乗り出す方針。