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アジアで植物ベースの代替食文化の関心高まる

アジア太平洋地域で植物ベースの食事に対する消費者の関心が高まる中、近年の新型コロナウイルス感染症拡大により、安全で代替的な食品や飲料の生産と革新をサポートする成分と慣行にも注目が集まっている。グローバル市場調査会社ミンテルがリリースしたGlobal New Products Database(GNPD)のデータによると、2020年6月から2021年5月までの12か月間にAPACで発売された植物ベースの乳製品の47%が持続可能性(生息地/原料)に取り組んでいるという。

国別でみると、インドの消費者の3分の1(33%)は、コロナ収束後に動物性食品(乳製品、肉など)の摂取量を減らすことを計画しており、韓国では、消費者の7割が、気候変動が食品/飲料の生産に影響を与えると認識している。中国の都市部の消費者の5割強は、コロナ渦、環境がより優先されるようになったと主張している。

同地域では、植物ベースの乳製品は伝統的に乳糖不耐症の人々のための栄養価の高い飲み物として位置付けられてきた。最近、植物ベースの食事に興味があり、持続可能性と動物福祉の問題に取り組む消費者が増加するに伴い、植物ベースの乳製品市場の裾野が広がりつつある。

ミンテルの調査によると、中国の都市部の消費者の35%がミルクとブレンドした植物性タンパク質飲料を望んでおり、また22%が2種類以上の植物とブレンドした植物性タンパク質飲料を探している。インドでは、17%の消費者が、通常の牛乳は植物ベースのミルクよりも健康的であると思っている。タイの消費者の70%は、より多くの種類の植物ベースの乳製品開発を期待しているという。

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ヴァレリー・康子

顧問記者(国際ビジネス、マーケティング)

Yasuko Valery/早稲田大学大学院卒。英インデペンデント新聞社東京支局オフィスマネージャーを経て、日本経済新聞社ロサンゼルス支局で米国西海岸の流通、産業分野を専門に記者経験を積む。本紙では主に、米国欧州の海外メーカー、ブランドの動向、海外市場の動向、新規ビジネスモデルなどを担当。現在はロンドンに在住

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