医療機器製造販売業の株式会社メディカ（千葉県流山市）は21日、同社の腰痛治療器プロテックが、日本国内の医療機関や接骨院などに向けて約2,800台の販売を記録したと発表した。

腰痛治療器プロテックは、旧労働省産業医学総合研究所の医学博士・城内博氏と同社が、2000年度に共同開発した医療機器。腰痛治療器プロテックは椅子に座ったままで、全体重の60％と言われている上半身を抱え上げた状態で固定し、腰部から上半身の重さを取り除き、椎間板内圧を下げ腰痛を緩和させることができる。

さらに、痛みのない状態で腰痛治療には効果が高いとされる早期の運動療法を行うことができる、きわめて独自性の高い医療機器となっている。

近年、介護現場での腰痛による離職の問題が報道によりクローズアップされ、腰痛が社会問題として認知され、腰痛治療器プロテックが注射や手術ではない、安全な運動療法による治療が行えることなどの認知が広がり、順調に販売数量を伸ばしている。

また、腰痛の問題や、運動療法における腰痛治療器プロテックの有用性は国内に留まらず、現在JETRO（日本貿易振興機構）の協力などにより、米国、ヨーロッパ、中東、アジア地区など全世界26カ国へも販売をしている。