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職場でのストレス増加を実感するアメリカ人が6割に

職場での重労働やプレッシャーに悩んでいる人の増加は日本だけではないようだ。アメリカでは、職場の半数以上(52%)が日常的にストレスを感じており、60%のアメリカ人は過去5年間で職場関連から発生するストレスが増加したと感じているらしい。米人材派遣会社Accountempsは、このような意識調査の結果を2月2日、発表した。

今回の調査は、Accountempsによって開発されたものを独立した市場調査会社に委託して行なわれた。米国の大都市圏およそ20カ所からランダムに抽出した企業の2,200人以上の最高財務責任者(CFO)へのアンケート調査と、大都市のオフィスで働く18歳以上の米国人労働者1,000人からの回答を分析したもの。従業員の悩みのトップ3は、重労働と切迫した期限(33%)、仕事と家庭のバランス(22%)、経営者の非現実的な期待(22%)だった。報告書のハイライトは以下の通り。

【職場でのストレス調査】
・若い労働者の方がストレスに悩まされている:専門職に従事する18〜34歳の64%が職場でのストレスを感じていると回答。35〜54歳では59%、55歳以上の労働者では35%がストレスを感じると回答。

・男女での重圧の差:男性社員の方が、女性社員より職場でのストレスを日常的に感じている(男性57%に対して女性47%がストレスがあると回答)。

・CFOの54%はチームにストレスを感じており、55%のCFOは労働者の不安が高まっていると認識している。都市別でストレスの存在を意識するランキングは、1)ソルトレークシティ、2)ボストンとデモイン(同率)、4)クリーブランド、5)ニューヨークの順だった。

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ヴァレリー・康子

顧問記者(国際ビジネス、マーケティング)

Yasuko Valery/早稲田大学大学院卒。英インデペンデント新聞社東京支局オフィスマネージャーを経て、日本経済新聞社ロサンゼルス支局で米国西海岸の流通、産業分野を専門に記者経験を積む。本紙では主に、米国欧州の海外メーカー、ブランドの動向、海外市場の動向、新規ビジネスモデルなどを担当。現在はロンドンに在住

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