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ヤーマン、2018年4月期3Qの当期純利益は55.2%増

ヤーマン株式会社(東京都江東区)は14日、2018年4月期第3四半期の売上高が前年同期比18.4%増の175億9700万円、当期純利益が同55.2%増の28億7900万円となったと発表した。特に店販部門を中心に販売が好調だったほか、原価低減や社内体制の整備などの取り組みが奏功した。

セグメント別の業績を見ると、テレビによる通信販売業者を経由した個人顧客への販売、カタログ通販会社向けの販売、インターネット専売業者向けの販売を行っている通販部門では、売上高が前年同期比17.9%減の30億2600万円。通販業界全体が振るわなかったことから、ショッピング専門チャンネル向け、地上波通販会社向け、カタログ通販会社向けのいずれも苦戦が続いた。

家電量販店、大手百貨店、バラエティショップなどへの販売を行っている店販部門では、免税店向け卸売事業が好調を維持したことなどにより、売上高は前年同期比62.5%増の76億8700万円となった。

インフォマーシャルや雑誌、新聞、Webなどを用いた個人顧客への販売を行っている直販部門では、インフォマーシャルや各種媒体広告について、売上に対する効果を重視しつつ、一定金額を支出する方針を継続した結果、売上高は前年同期比5.2%減の43億4700万円となった。

海外の通信販売業者、卸売業者、個人顧客等への販売を行っている海外部門では、中国向けの販売が好調を維持したほか、韓国向けの販売を開始したことなどにより、売上高は前年同期比38.9%増の24億9100万円となった。

一方、第3四半期の売上構成を見ると、自社開発製品及び自社企画製造委託品が66%、化粧品が14%、その他仕入品などが20%を占めた。自社開発製品の『RFボーテシリーズ』(ラジオ波を使った美顔器)が引き続き売上を牽引した。

2018年4月期通期の売上高は前期比10.6%増の220億8400万円、当期純利益は同28.5%増の29億1500万円を見込んでいる。

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