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禁煙製品の成功率は25%未満

アメリカのニューヨーク市を拠点にするFoundation for a Smoke-Free World(たばこの煙のない世界のための基金)は、1日、何らかの禁煙製品を使用して1年以上禁煙を維持している人は喫煙者の4分の1未満であるという調査結果を発表した。

同基金は米リサーチ会社EYパルテノンに委託して、2018年5月〜7月の間、禁煙製品およびサービスの現状と利用者の動向を調査した。その結果、ほとんどの喫煙者は禁煙したいと考えており、何回も禁煙を試しては失敗に終わった経験のある人が多いことがわかった。一方、特定の禁煙製品を利用して禁煙に成功した人もいることが示されており、12ヶ月間の禁煙に成功している率は最高で23%だった。2018年禁煙製品およびサービスの調査対象となったのは89種類あり、各々の成功率は12〜23%と報告された。

禁煙をサポートするサービスとして、多様な技術ソリューションが適応されてきているが、実際にどの程度成功しているかはまだ把握できていない現状が明らかになった。特に携帯機器を使った自己誘導型の禁煙アプリケーションは限られた臨床評価しか出ておらず、今後の取り組みが期待されるようだ。

禁煙に効果がある医薬品および医療機器の開発については、開発候補が限られているため今後5〜10年以内に画期的な治療法が期待できないことが示唆された。

報告書は、将来展望として各個人に適合した製品をカスタマイズする方法や製品と支援サービスの組み合わせにより既存のツールを最大限に活用すれば禁煙へのより有効な結果が引き出さるのではないか、などと示唆している。効果的な禁煙製品やサービスの革新を推し進め、低中所得者層にも手頃な価格で提供できるようにすることも必要だとしている。

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ヴァレリー・康子

顧問記者(国際ビジネス、マーケティング)

Yasuko Valery/早稲田大学大学院卒。英インデペンデント新聞社東京支局オフィスマネージャーを経て、日本経済新聞社ロサンゼルス支局で米国西海岸の流通、産業分野を専門に記者経験を積む。本紙では主に、米国欧州の海外メーカー、ブランドの動向、海外市場の動向、新規ビジネスモデルなどを担当。現在はロンドンに在住

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