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APACのビューティーとパーソナルケアランドの展望

グローバル市場調査会社ミンテルは、8日、 年次報告としてAPACビューティーとパーソナルケアランドスケープを発表した。2020年はCOVID-19パンデミックにより大きな打撃を受け、消費者の態度や行動は変化し、美容業界は前例のない課題に直面したが、新たなビジネスチャンスも到来しているようだ。

アジア太平洋地域では、COVID-19の発生により消費者の持続可能性と健康に対する意識が大幅に高まった。同社グローバルコンシューマー調査によると、韓国の消費者の78%がより革新的な環境にやさしい製品を望んでおり、日本の消費者の90%が感情的な健康を管理することが重要であると考えていることが明らかになった。またインドの消費者の87%が環境問題への優先度を高く評価している結果となった。したがって、同地域でブランドが現在および今後数年間で消費者を引き付けるために最も重要な要素の一つとして、持続可能性イニシアチブを推進して、消費者と共有することをあげている。

中国の消費者を洞察すると、市場の変化に関係なく、常に新しいコンセプトを受け入れ、新しい製品を体験する意欲が高いことがわかった。 中国のヘアケア市場に焦点を当てて追跡した結果、中国のヘアケア市場は過去5年間、 年平均成長率(CAGR)4.8%という安定した成長を維持している。2020年上半期のヘアケア製品の輸入額は、前年同期比で21%増加。ヘアケアへの関心は中国の消費者の間で絶えず高まっており、来年以降もヘアケア部門の開拓が進むとみられる。

オーストラリアとニュージーランドの市場を洞察すると、同地域の消費者は新しい体験を試すことに関心が高いという調査結果が出ている。同地域の消費者の75%が新しい体験(製品)のトライアルを支持しており、特に欧米市場からのクリーンでグリーンな美容製品への関心が高い。オーストラリアとニュージーランドの国内ブランドは、単にクリーンで皮膚科の有効性や安全性を証明することに焦点を当てるのではなく、一歩進んだ製品開発が求められているようだ。

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ヴァレリー・康子

顧問記者(国際ビジネス、マーケティング)

Yasuko Valery/早稲田大学大学院卒。英インデペンデント新聞社東京支局オフィスマネージャーを経て、日本経済新聞社ロサンゼルス支局で米国西海岸の流通、産業分野を専門に記者経験を積む。本紙では主に、米国欧州の海外メーカー、ブランドの動向、海外市場の動向、新規ビジネスモデルなどを担当。現在はロンドンに在住

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