社会を挙げての禁煙運動の成功と同様に肥満対策への投資を行った場合の効果推定の結果が1月29日、「Inquiry : a journal of medical care organization, provision and financing」オンラインに掲載された。
米国における禁煙イニシアチブへの大きな公衆衛生学的投資は、個々人の健康、国家および自治体の財政に利益をもたらした。一方、社会に大きな負担をかけている肥満を減らすための同様の投資は行われていない。運動や減量プログラムなどの戦略だけでは減量が持続しないという証拠があるにもかかわらず、抗肥満薬（AOM）の処方は不十分と考えられる。
今回の研究では、シミュレーションモデルを使用して、AOMの100％の取り込みが、米国の公的医療制度メディケアとメディケイドの支出、および税金におよぼす潜在的な影響を推定した。現状と比較して、AOM使用シミュレーションは、75年間でメディケア2315億ドルとメディケイド1888億ドルの軽減、政府の税収は4528億ドルの増加を示した。禁煙への投資と同様に、AOMの広範囲の使用を含む、肥満への投資を検討する必要があると結論された。
