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米消費者はジム施設でのエキササイズへカムバック

新型コロナウィルス感染症のパンデミックが長引いたため、アメリカの消費者は自宅で運動することを余儀なくされたが、社会的相互作用を必要としジム施設に戻ることを切望しているようだ。グローバル市場調査会社ミンテルが3月17日リリースした調査結果によれば、日常的にエキササイズをするアメリカ人のわずか15%がデジタルフィットネスプラットフォームによってジム/フィットネス施設が不要になったと感じているという。29%はジム/フィットネス施設のメンバーであるというコミュニティの側面が好きだと主張した。将来的に対面でのフィットネスが回復することを示唆している結果となった。

最新の調査結果では、米消費者は運動することをより楽しむようになったことも明らかになった。調査対象者の3分の1以上(36%)はパンデミック以前より規則的に運動するようになったと回答しており、週に1回以上運動すると回答した人は、2020年の67%から2021年には72%と5ポイント増加した。

年齢別比較では、親の年齢層、特に父親が独身男性よりも頻繁に運動していることがわかった。18歳未満の子供を持つ父親の3分の1(33%)が毎日運動しているのに対し、消費者全体では22%だった。毎日運動する利用についての設問では、気分を高めると回答した親は40%(消費者全体は34%)、自分自身のために時間をかける方法として運動を評価していると回答した親は39%(消費者全体は35%)だった。

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ヴァレリー・康子

顧問記者(国際ビジネス、マーケティング)

Yasuko Valery/早稲田大学大学院卒。英インデペンデント新聞社東京支局オフィスマネージャーを経て、日本経済新聞社ロサンゼルス支局で米国西海岸の流通、産業分野を専門に記者経験を積む。本紙では主に、米国欧州の海外メーカー、ブランドの動向、海外市場の動向、新規ビジネスモデルなどを担当。現在はロンドンに在住

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