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米国のヘアケア製品の売上高は向こう2年間平均15%増加の見通し

アメリカの消費者のヘアケア製品への投資は今後も堅調に増加するようだ。グローバル情報会社NPDグループは3月22日、2024年までその好調な販売軌道は継続し、今後2年間、平均15%で年間売上高が成長するという予測を発表した。米国の消費者の90%以上が、ヘア関連製品に対する強い購入意欲を示し続けており、日常生活を別のレベルに引き上げたいと主張しているという。

NPDの最新レポート「Future of Hair」によると、過去6か月と比較して、より多くの消費者が、髪と頭皮のトリートメント、リラクサー、ストレートヘアアイロン、ヘアグミ、ヘアビタミンなど、よりターゲットを絞った髪関連製品を購入する予定だという。ヘアケアに対する需要の高まりは、効果の高い製品に対する消費者の購買欲と相まって、髪関連製品カテゴリーの継続的な成功に貢献している。

消費者調査では、消費者の半数強は、自分に合ったものを見つけたらそれを使い続けると主張している。さらに、消費者の49%は自分に合う製品にはもっとお金を払っても構わないと思っているようだ。NPDの美容業界アドバイザーであるLarissa・Jensen氏は、 「パンデミックの発生以来、消費者はサロンの外で髪の手入れをする方法を模索し、髪の状態と製品の成分についてより多く認識するようになった。ヘアケア製品の革新が彼らの関心を引き付け続けているため、このカテゴリーは引き続き発展することが期待できる」などと述べている。

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ヴァレリー・康子

顧問記者(国際ビジネス、マーケティング)

Yasuko Valery/早稲田大学大学院卒。英インデペンデント新聞社東京支局オフィスマネージャーを経て、日本経済新聞社ロサンゼルス支局で米国西海岸の流通、産業分野を専門に記者経験を積む。本紙では主に、米国欧州の海外メーカー、ブランドの動向、海外市場の動向、新規ビジネスモデルなどを担当。現在はロンドンに在住

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