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2018年世界の美容産業の4つの動向

市場調査をグローバルに展開するミンテルは、2018年の美容とパーソナルケア市場に影響を与える動向を11月15日、発表した。世界中の消費者が年齢、性別、身体条件に合う美容の定義を模索しており、 消費者は、ブランドの“ロゴ”を超えて良い行動をとる目的でブランドに投資し、見栄ではなく良い気分や充実感を味わう傾向が出てきている。バイオテクノロジーの進歩で革新的な製品開発がより進むと期待されている。またデジタル技術がこれまでにないショッピング体験を消費者に提供する環境で化粧品ブランドは消費者のあらゆる反応を見守る必要性が問われるだろうという。同社の美容&パーソナルケアのInnovation and Insights上級アナリスト・Sarah Jindal氏は次のような4つのトレンドを取り上げてる。

◆PLAYING MOTHER NATURE(マザーネイチャー/自然への取り組み)
世界の気候変動への対策と消費者の需要の高まりにより、美容とパーソナルケア業界において自然成分と持続可能な資源へのアプローチは必須条件。その中で、周辺環境内の資源保護への関心が深まっている。地元の原料調達と生産はメーカー、ブランドだけでなく消費者にも地元の誇りを強め、今後数年でより活性化すると予想される。

一方、来年にはアレルギーがなく安全で効果的な天然成分が科学の力によって作られる可能性が高い。

◆MY BEAUTY, MY RULES(私の美、私のルール)
これまで、美容ブランドは美の定義、ルーチンなどを独占的に管理してきたが、今日の消費者は個性に合わせた定義を模索している。2018年以降、消費者は、個々のニーズに合うオプションやカスタマイズされた美容製品及びサービスを追求していくので、美容ブランドの差別化がより促進されるとみられる。

◆CAMPAIGN CAPITAL(キャンペーン・キャピタル/投資)
消費者は、企業の価値観についてより関心を深めてきている。メーカーはより良い製品を製造販売するだけでは認められなくなってきている。チャリティーへの寄与から教育プロジェクトへの資金提供に重点が移され、環境問題や倫理問題への取り組みが重要視される。ミレニアル世代は、特に企業の社会活動に関心がある。企業は社会的責任を超えて、真に社会に還元することが求められる。

◆PRIVATE EYE(プライベート・アイ)
デジタル技術はどこからでも消費者を追跡し、製品購入に影響を与える。2018年にはオンライン、オフラインで消費者の商品の好みを決定し、より円滑なショッピング体験を提供するようになる。 近年、バイオメトリックデータの商業的活用は、商品追跡調査を超えて消費者の嗜好をより正確に評価するために重要になる。

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ヴァレリー・康子

顧問記者(国際ビジネス、マーケティング)

Yasuko Valery/早稲田大学大学院卒。英インデペンデント新聞社東京支局オフィスマネージャーを経て、日本経済新聞社ロサンゼルス支局で米国西海岸の流通、産業分野を専門に記者経験を積む。本紙では主に、米国欧州の海外メーカー、ブランドの動向、海外市場の動向、新規ビジネスモデルなどを担当。現在はロンドンに在住

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