がん治療にかかる費用を懸念するアメリカ人が増えているようで、財政的負担が患者の家族などに与える影響を心配する声が上がっているようだ。世論調査会社ハリスポールは、このほど、米国臨床腫瘍学会から委託されて米国成人を対象にがん治療に対する世論調査を実施した結果を発表した。調査では、死への恐怖や痛みおよび副作用を懸念する人（54％）よりも治療費を懸念する人（57％）が多い結果がでた。

ハリスポールは2018年7月10日から8月10日にわたり、がん患者152人を含む18歳以上の米国成人4038人を対象に意識調査を実施した。

家族のためのがん治療を支払う責任介護者においては、74％は「治療費が支払えるかどうか懸念する」と回答している。介護者の６割以上は仕事を増やしたり、退職を延期したり、年金資金を早期から引き出すなど対策を講じているという。

今回の調査でもう一つ大きな懸念材料として浮上したのは、農村など地域に住む住民からのがん専門病院へのアクセスだった。 アメリカの農村部でがん治療歴のある人や現在治療中の患者の４割は、がんの専門医が地域で不足していると主張した。都市部では専門治療機関へのアクセスは平均で30分ほど必要なのに対して、地域では平均50分、交通時間がかかることなども問題にあげられた。