米国心臓協会、食品企業のカロリー削減策を評価

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2014.01.24

編集部

米国で100社を超える食品・飲料メーカーが参加する組織、Healthy Weight Commitment Foundationの16社が自社製品のカロリー削減基準を達成した。これら16社は、全米で流通する全食品・飲料の36%を生産している。1月9日、この大きな成果に対して米国心臓協会のCEO・Nancy Brown氏は、取り組みへの賛辞を発表した。

肥満が深刻な問題となっている米国では、2010年にミシェル・オバマ大統領夫人の呼びかけで子どもの肥満防止キャンペーン「Let’s Move!」が始まった。このキャンペーンでは2030年までに肥満の子どもの比率を17%から5%台に引き下げることを目標としている。

この「Let’s Move!」キャンペーンに賛同したHealthy Weight Commitment Foundationでは、2015年までに、市販の食品・飲料に含まれているカロリーを年間1.5兆キロカロリー削減するという目標を掲げた。この目標設定に伴い、参加各メーカーではカロリーオフ製品の開発、既存製品のカロリーダウンや内容量の見直しなどの取り組みを進めている。

レストランチェーンでのメニューへの栄養表示、動脈硬化を引き起こすというトランス脂肪酸の不使用など、米国での食を巡るトレンドはそのまま日本に取り入れられることも多い。今後は日本でもさらに、低カロリー食品開発や個包装がトレンドとなるかもしれない。

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