アメリカ人のクレーム投稿の信憑性ー米調査会社YouGov分析

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2014.01.31

編集部

「アメリカで製品やサービスのクレームレビューを書いた消費者の5分の1は、実際に製品やサービスを購入していなかった」‐このような実態調査を米市場調査会社YouGovは1月24日、明らかにした。

同社は2014年1月18-20日の3日間、18歳以上のアメリカ人1,193人を対象にオンラインでアンケート調査を実施した。この結果、男性23%、女性17%は購入していない商品やサービスについて悪い評価を残した経験があると回答した。さらにアンケート調査に参加した対象者の中で、18歳以下の子供をもつ親の32%が同様に利用した経験がない製品、サービスについてクレームしたことがあると答えた。理由について「そのように感じたから」(32%)、「製品のアイデアが好きでなかったから」(22%)、「製造メーカーやサービスが好きでないから」(19%)などを挙げており、消費者からの真の声について信憑性が少し問われる結果となった。

調査対象となった大多数のアメリカ人は何らかのレビューを残したことがあり、60%を超える人がウェブ上でレビューを残したことがある結果だった。また、対象者の410人(42%)はアマゾンにレビューを書いた経験があると答えた。

ウェブサイトやモバイルアプリでレビューを残した経験があると回答した対象者のうち 57%は良い悪い混合のレビューを残し、54%は良い評価のみ、21%は悪い評価のみ残したと回答。悪い評価のみ残した経験がある対象者に、動機を聞くと、「他の人に警告したい」(88%)、「何らかの払い戻しを希望する」(21%)、「不満を述べることで怒りを緩和させたい」(23%)などの理由だった。

投稿レビューの利用者に関する調査では、対象者の8 10人(68%)が少なくとも時折、製品またはサービスを購入する前にレビューをチェックするとしており、26%は常にチェックすると主張。今回の調査では、アメリカではレビューの利用者が多いという、実態も浮き彫りになった。

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