アメリカ人は2015年の冬季の消費について肯定的な展望をもっているようだ。グローバル情報会社ＮＰＤグループは2015年ホリデーシーズン消費意向調査の結果を同社サイトで10月5日、発表した。この結果、男女ともに過半数以上は今年の冬の休暇を期待しているという肯定的な回答が得られた。慈善活動について、自分より困っている環境にいる人への寄付やプレゼントを積極的に考えている人は7割近くに上った。

同社は2015年9月、18歳以上の成人男女3,620人を対象にオンラインで消費者意向調査を実施した。

回答者の過半数以上は、今年の冬休みの支出について前年レベルを維持する計画があることがわかった。また、回答者の15％は前年より今年の冬休みの支出を高く見積もっている。2014年の調査では12％が前年より支出を高く見積もっていたので、今年は消費増加に期待が膨らむ。また前年より支出を減らす計画と回答した人は今回の調査では16％で、2014年調査（20％）と比較するとこちらでも改善した予測。今年の計画時での平均推定支出額は619ドル（前年比５％アップ）となっている。NPDグループの業界チーフアナリストMarshal Cohen氏は、消費者は近年、休暇を過ごすための準備ができているとし、“しかし、メーカーや小売業者は消費者の購買を駆動しているものには最新の注意を払う必要がある”などとコメントしている。