株式会社資生堂（東京都中央区）は8日、2017年12月期通期の売上高が前年同期比18.2%増の1兆50億6200万円、当期純利益が同29.1％減の227億4900万円となったと発表した。戦略的に投資強化を続けているプレステージ領域がグローバルで伸長したほか、前期よりグループに加わった新ブランドが上乗せとなったことなどが創業以来初の売上高1兆円の大台に寄与した。

セグメント別の業績を見ると、日本事業の売上高は前期比13.1％増の4310億円となった。マーケティング投資を強化してきた中高価格帯のブランドが好調を継続し、日本のお客の売上が拡大してきたことに加え、訪日外国人向けのインバウンド需要を着実に獲得してきたことなどから、市場を大きく上回る成長となった。

持続的な成長に向けて、同社が強みを持つスキンケア、ベースメーキャップ、サンケアの“肌3分野”に注力し、いずれの領域でも大幅にシェアが向上。課題であったパーソナルケア領域は、注力ブランドとカテゴリーを絞り込み、お客との接点強化を中心に取り組んだ結果、売上が回復し収益性も大幅に改善した。

また、2017年4月より、有効成分純粋レチノールを用いた画期的なしわ改善技術を核に、女性たちが本来もつ豊かな表情を応援する取り組みとして「資生堂 表情プロジェクト」を展開。第1弾商品として、同年6月にしわを改善する『エリクシール シュペリエル エンリッチド リンクルクリーム S』を発売し、第2弾商品として、同年11月には『SHISEIDO』より、しわ改善と美白の2つの効果を持つ『バイタルパーフェクション リンクルリフト ディープレチノホワイト4』を発売。これら合計で、170万個を超える売上実績となった。

中国事業の売上高は前期比22.2％増の1443億円。『SHISEIDO』『クレ・ド・ポー ボーテ』『IPSA』などのプレステージブランドが“メイド・イン・ジャパン”の強みを活かして高成長を持続したほか、パーソナルケアブランドもEコマース売上が牽引して大きく伸長した。Eコマースは、従来、売上の大半がパーソナルケアの商品だったが、お客の購買行動の変化に合わせてプレステージやコスメティクスの商品を積極展開してきたことに加え、デジタルを活用したマーケティングの展開や、中国のネット通販大手とのマーケティングにおける協業の強化などにより、大きく成長した。

また、“メイド・イン・ジャパン”の製品価値を高く評価するお客が増えている市場環境を踏まえ、日本発ブランドの『エリクシール』を戦略ブランドと位置づけ、現地のお客のライフスタイルや嗜好に合わせて展開を強化した。課題としていたコスメティクスブランドについては、『AUPRES』ではリニューアルの実施により前期を上回る売上水準となったほか、『Za』や『PURE & MILD』のセルフ販売化を強化するなど収益性改善に向けた取り組みを進めてきた。

このほかの売上高を見ると、アジアパシフィック事業は前期比18.8％増の542億円、米州事業は同10.1％増の1404億円、欧州事業は同36.4％増の1284億円、トラベルリテール事業は同79.3％増の445億円、プロフェッショナル事業は同6.7％増の480億円といずれも増収を達成した。

2018年12月期から2020年12月期までの3年間の新中期経営計画は3月5日に公表する予定で、初年度となる2018年12月期の業績予想などについてもその中で開示するとしている。