NPO法人日本ネイリスト協会(東京都千代田区)は、女性職員のネイルのオシャレについて、どの程度までなら職場で問題がないか、各業種で働く男女2619人を対象にした意識調査を実施した。

その結果、「職場でネイルのオシャレをすることが認められていない」という業種でも、「1　ごく薄い色」「2　肌に馴染む色」は多くの人が「問題なし」と回答、ナチュラルなものなら「身だしなみ」の範疇と捉えられている事がわかった。

「あなたの職場では女性社員のネイルのオシャレが認められていますか？」の質問に対し、「はい」36.1％、「いいえ」35.5％と、ほぼ半々の結果が出た。

業界別に「はい(認められている)」の割合を見ると、「ファッション・アパレル・繊維(75.8％)」「理美容(72.7％)」などファッション関連や、「メディア・エンターテインメント(69.2％)」といった流行に敏感な業種で高くなっているのに対し、衛生面を重視する「飲食業(15.0％)」「医療(15.1％)」「介護・福祉サービス(17.4％)」は低い数字に止まっている。

「流通・小売業(27.1％)」が平均値に比べ10ポイント近く低いのは、接客時、社員個人のネイルアートに自社の印象を委ねることのリスクを考えて企業側が認めていないということかもしれない。

また、「フレンチネイル」よりも「グラデーション」の方が受け入れられる傾向にある事もわかった。

一方、「女性社員がネイルのオシャレを施す場合、どの程度なら問題ないと考えますか？」という質問では、多くの業種で「ごく薄い色」「肌に馴染む色」が「問題ない」と捉えられている。

官公庁・自治体でも、全体平均とほぼ同等に認められているが、製造業は比較的寛容。特にバックオフィスでは「ストーン多め」も過半数が「問題なし」だった。

飲食業、流通・小売業、医療関連業は全体的に厳しい傾向。特に飲食業では「ごく薄い色」でも「問題なし」は65.5％に留まった。

つまりネイルのオシャレそのものを禁じているというよりも、派手な印象を与えない「身だしなみ」の範疇として考えられるものであれば許容されているということになる。

JNAでは今後、こうした調査の結果を基に「業種・職種別ネイルに対するガイドライン」を作成し、女性が就職・転職をする際の目安として利用してもらいたいとしている。