実店舗の閉鎖によりオンラインシッピングへの依存度が増加する中、消費者は小売業の環境的および倫理的アプローチに関心を示しているようだ。 電子商取引オペレーションのプロバイダーPFSは、15日リリースした消費者の購買動向に関するレポートから、このような傾向を発表した。

PFSは同業社LiveAreaと共同で、世論調査会社アーリントンリサーチに委託し、2020年5月28日から6月4日の期間に、18歳以上の消費者2,500人を対象にオンラインショッピングの習慣についてアンケート調査した。 回答者の内訳は、英国（1,500人）、アイルランド（500人）、フランス（500人）。

消費者の環境保全への高い関心が明らかになった。回答者の約4分の3（73％）はオンラインで購入するブランドがリサイクル可能なパッケージを使用することを期待しており、74％はパッケージが最小化されることを望んでいる。

最近の購買動向を調べたところ、37％が、商品の過剰購入をやめており、32％は、地元で調達または製造された製品を優先して購入すると回答。 消費者のほぼ4分の3（72％）が、パンデミック時に買い物習慣に加えた変更を今後も継続する予定だと答えている。

PFSのアナリストは、調査結果から消費者は自分たちの財布を使って、環境、倫理的な商慣行に積極的に取り組んでいると分析する。ただし、消費者は手頃な価格を維持しながら、小売業者やブランドに自分たちの倫理的役割を果たせるように頼っている。小売業者側は収益を保護しながら、この増大する消費者の期待に応えることが、今後の重要な課題と位置付けている。