米国で、皮膚レーザー手術による傷害と法的措置の一般的な原因について調査が実施され、2月の JAMA Dermatology 誌に掲載された。

H. Ray Jalian 氏らは、オンラインで確認できる米国の全国データベース（1985-2012年）から、皮膚レーザー手術が原因の障害に対する法的措置、評決、損害賠償金の発生について174例を同定した。評決の出た120例のうち約半数の 61例が患者に有利で、平均賠償額は380,719ドルだった。
訴訟発生率は調査期間を通して増加傾向にあり、2010年にピークに達した。中でもレーザー脱毛に関連した訴訟が多かった。整形手術に関連した訴訟では、インフォームドコンセントの不足が多かった。