フランスの国立食品環境労働衛生安全庁（ANSES）は、10日、人工的紫外線（UV）の発ガン性を指摘、消費者が美容目的のために日焼けサロンなどの施設を利用することをやめるように、公的機関があらゆる対策を講じるよう勧告した。
審美的な目的のための日焼けサロンビジネスは過去30年間に大きく成長したが、最近では健康への影響について多くの疑問が提起されはじめた。 人工的なUVへの暴露は、自然な太陽光による日焼けよりも皮膚の老化を促進させるともいわれている。
フランスでは、若年者のメラノーマ症例の43％が30歳までの日焼けブースの使用に起因すると推定されている。また、アメリカとノルウェーで発表された2つの疫学研究で日焼け器具の使用に伴う発癌リスクの実例が確認されているという。 ANSESの今回の勧告は、ヨーロッパ地域での日焼けサロンの規制強化に発展しそうだ。
