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米消費者の各ショッピングに費やす平均金額が増加

グローバル情報会社NPDグループは、14日、パンデミックによりアメリカの消費者が買い物ごとに費やす平均金額が増加したという調査結果を発表した。同社の調査によれば、一回の買い物に費やす金額が2020年3月に平均34ドルに達して以来、上昇し続けている。 この増加は、平均販売価格(ASP)と各トランザクションに費やされる金額が高くなる傾向にあるオンラインショッピングへの一般的なシフトに部分的に起因すると見られる。

2020年3月から12か月の間で、買い物の機会ごとに費やされた平均金額は、前年同期比29%増加している。この支出レベルは、2021年3月以来比較的安定している。ただし、1週間あたりの買い物回数は2019年の水準を下回っており、消費者が買い物の回数を減らしまとめ買いをする購入行動の増加によるものであることを示している。

食料品店、ドラッグストア、ウエアハウスクラブ、量販店は、パンデミックが始まって以来、店内とオンラインの小売業界を合わせて、買い物ごとの支出が最も大きく伸びている。

同グループの小売業界のチーフインダストリーアドバイザーのマーシャル・コーエン氏は、2021年第4四半期のホリデーシーズンについて、“アメリカの消費者は、贈り物の数は減少するかもしれないが、より良い製品に多くを費やすことが期待できる”などとコメントしている。

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ヴァレリー・康子

顧問記者(国際ビジネス、マーケティング)

Yasuko Valery/早稲田大学大学院卒。英インデペンデント新聞社東京支局オフィスマネージャーを経て、日本経済新聞社ロサンゼルス支局で米国西海岸の流通、産業分野を専門に記者経験を積む。本紙では主に、米国欧州の海外メーカー、ブランドの動向、海外市場の動向、新規ビジネスモデルなどを担当。現在はロンドンに在住

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