米国皮膚科学学会（AADA）は13日、室内での日焼け規制を強化したニューヨーク市の公衆衛生局を支持。日焼けマシーンの危険性についての警告ラベル貼付、米国食品医薬品局（FDA）認定内の紫外線量での動作確認、日焼け施設の定期点検を必要とする新しいルールの採用を評価した。
AADAのDirk M. Elston氏は「メラノーマなどの皮膚がんとの闘いに対するニューヨーク市の取り組みは賞賛に値する。既存の規制を強化は、日焼けマシーンの危険から国民を保護する真のコミットメントを例示している」と述べている。
ニューヨーク市では、2012年に16歳以下の日焼けマシーンの使用禁止、17歳では親の同意が必要という法案を可決している。ニューヨーク市ではまた、UV曝露に伴うリスクに関する公的な教育キャンペーンも開始するという。米国では毎年350万人以上が皮膚がんと診断され、国民の5人に1人が皮膚がんを発症するといわれている。研究では、日焼けマシーンにより紫外線に曝露された人では黒色腫のリスクが75％増加と確認され、日焼けマシーンの使用と皮膚がんのリスクの増加の関連が懸念されている。
