運動と消費エネルギーの関連が正比例であるのかどうかを検討した研究が１月28日、「Current Biology」オンライン版に掲載された。
現在の肥満予防戦略では、運動量の増加が総エネルギー消費量の増加につながることで体重増加を防ぐことになることから、日々の運動量を増やすことを推奨している。運動量をプラスした総エネルギー消費のモデルは、運動を増やすほどエネルギー消費も増えるという関係を前提としているためだ。今回、ヒトおよびその他の生物において、行動的なグループで総エネルギー消費量が高いという関係があるかを生態学的研究により検討した。
その結果、中程度の運動レベルを超えると、総エネルギー消費量はそれ以上あがらないということが分かった。一方で、体脂肪率は総エネルギー消費量に完全に比例、活動強度は総エネルギー消費量に逆相関ということもわかった。
今回の研究によると、従来考えられていたような、運動すればするほど消費エネルギーが増えるという事はないようだ。研究者らは、エネルギー消費の性質や代謝生理学の結果から、エネルギー消費と運動の複雑なバランスを考慮し、総エネルギー消費量モデルの改良をすべきとしている。
