医療機器メーカーのキュテラ日本法人（東京都渋谷区）は、国内で販売する医療機器について原則、厚労省の承認を得た製品を市場投入することになった。厚労省承認の医療機器を販売することで、医療機関や美容クリニックなどユーザーの高度医療を実現し一段と信頼性向上に繋げる狙い。

同社は、2003年2月に対日進出し、今年2月で創業満10年を迎えた。対日進出以降、現在までにシミや脱毛用途に使う赤外線、光線治療器など8機種を医療機関や美容クリニック向けなどを中心に販売してきた。

しかし、ここへきて政府が再生医療製品を含む医療機器全体の国産化推進策を打ち出したことなどを背景に同社は「経営方針として国内で販売する医療機器について原則、厚労省の承認を取得して販売することにした」と方向転換を明言。これまで8機種の内、シミ取り用途のネオジミウム・ヤグレーザー装置「マイキュー・デュアル」（商品名＝写真）を今年3月に厚労省から高度管理医療機器（クラスⅢ）として承認された。

特徴は、体表面の刺青と肝斑を含む色素病変の蒸散・除去に際して照射スポット全体に均一にレーザーが照射でき超短パルス幅で高いパワーでの施術が可能なことからメラニン色素を選択的に破壊できるなど。また、”たるみ” “引き締め”用途の赤外線治療器「ソレラタイタン」や”シミ” “脱毛”用途のキセノン光線治療器「オーパス」２機種も厚労省の管理医療機器（クラスⅡ）の承認を得た。3機種の平均価格は700万円から1,000万円。

同社では「現在、市場に投入している8機種の中で、薬事承認を得た3機種が全売り上げの中心になっている」とユーザーから厚労省承認機種の信頼性が高いことを説く。