メントールタバコ禁止による影響を検討したスコーピングレビューの結果が7月9日、「BMC Public Health volume」オンラインに掲載された。

米国食品医薬品局（FDA）は、2009年の家族喫煙防止およびたばこ規制法に基づきタバコへの風味添加を禁止した。メントールタバコ製品は除外されたが、20超の米国内管轄区域と世界の多くの国がメントールタバコの禁止に進んでおり、現在FDAも全米規模のメントールタバコ禁止を再検討している。今回の研究では、スコーピングレビューの方法を用いてメントールタバコの禁止が個人の行動（喫煙の開始、中止、製品の切り替え）、販売、コンプライアンスに与える影響を調査した。

既公開研究24件をレビュー対象とした。その結果、メントールタバコの禁止はタバコの売上を減らし、禁煙を増加させることがわかった。メントールタバコ禁止を仮説モデルで評価した研究では禁止措置に対する米国の喫煙者の反応は、約25-64％が禁煙を試み、11-46％がほかのタバコ製品への切り替え（15-30％は電子タバコ）を検討していることを示した。フレーバー禁止に関する研究は、喫煙開始が6％減少することを示した。禁止へのコンプライアンスは高かったが、タバコ産業界と小売業者はパッケージの変更やオンライン販売などにより売り上げへの影響回避を図ることが示された。研究者らは、メントールタバコの禁止が禁煙を促すとしたものの、対象の研究には電子タバコ（ベーピング）普及以降に行われた研究は少なかったと研究の限界を述べている。