本紙前号「東日本大震災に関わる緊急アンケート」集計報告

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2011.06.10

編集部

読者アンケート

コスト削減より売上げアップによる収益回復を求めるサロンが大半

本紙前号で実施した「東日本大震災に関する緊急アンケート」の結果だが、市場調査として十分な回答サンプルを得ることが出来なかったため、寄せられた回答結果から得た傾向分析のみを発表させていただくことにします。(統計上の正確性を維持できないため、数字はあくまで参考として捉えて戴けますようお願いします。)

まず初めに気になる点として、震災による影響のうち「顧客が来店を自粛した」という回答が30%以上もあり、多くの店舗で影響を受けていたことが分かる。そして、影響を受けたと回答した方が今後の経営対策として「販売に力を注ぐ」と47%が回答。15%が「どちらかと言えばコスト削減を検討」としている。
つまり、サロンにとっては売上絶対額への影響があるためコスト削減でしのぐような状況ではないことが推察される。
では、具体的にどのような売上回復策を実施するのかという質問に対しては、「新しい粧材の導入」「新しい店販品の導入」が30%程度で並んでおり、続いて「既存客の掘り起こし」が20%、そして「新しい機器を導入」「広告で集客」「その他」が同じく10%弱で並んでいる。
つまり、サロンにとっては第一に「既存客を対象」として新たな「粧材」「店販品」または「機器」を提案したいと考えているようだ。そして、既存客が不十分なサロンは「広告」を主体に新規集客を得ることを考えていると推察できる。
確かにサロンの経営対策としては〈既存客に新サービス〉、または〈新規客に既存サービス〉といった2つの選択肢しかないように思える。
逆にコスト削減を実施する店舗では、圧倒的に「仕入費の見直し」とする回答が31%と高く、「広告宣伝費」「間接費」が続いて9%と並ぶ。前項のビューティーワールド出展者のアンケートと比較しても解る通り、今やサロンにとって「売上げを高められるアイテム」への導入意欲は非常に高いことが今回の2つの調査結果から明らかになった。

最後に、「本紙は有益な情報源か?」という設問に対して「いいえ」はゼロであったが、「どちらとも言えない」という回答が2店舗様から寄せられた。読者の皆様に対しては、真面目に有益な情報をお伝えするため今後も企業努力を怠らないようスタッフ一同取り組ませて戴く必要をあらためて実感し、今後の編集内容への更なるご期待を戴けますことを切に願う次第です。

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