アメリカでは冬のホリデーシーズンに向けてのギフト商戦がここ数年、前倒しにスタートする傾向にある中、グローバル情報会社NPDグループは2014年の購買意向調査を今年9月に実施し、その結果を10月15日、発表した。調査はNPDのオンライン消費者パネルの中から米国の18歳以上の3537人を対象に行なわれた。

調査が実施された時点で、既に16％は買い物を始めていると回答しており、さらに19％は感謝祭の前から開始する計画と回答。18％は感謝祭の週または週末に開始する計画で、この内12％はブラック・フライデーに、6％は土日の買い物計画を立てている。昨年のデータでは感謝祭前に買い物を計画していた消費者は37％だったので、今年はやや遅めのスタートで感謝祭の週末の特別販売や特別セールへの期待度が増える見通し。

消費者の約60％がオンラインショッピングを今年のホリデーショッピングに利用すると答えており、電子商取引（eコマース）がギフトショッピングとして主要な販売チャネルを構築している。女性の62％、男性の57％がeコマースで少なくとも数個の買い物をする予定と報告している。

予算について消費者の大半は、昨年と同じかそれ以上を消費する計画。昨年より予算削減と答えた人は20％で、前年の調査より2ポイント少ない。

買い物リストの上位５ランキングは、洋服（44％）、玩具（36％）、書籍（18％）、食品または飲料品（18％）、香水（17％）の順となる(参考図表：NPDグループ公式サイトより）。