米2014年冬季の購買意向調査—オンラインショッピングがメインストリームに?
2014.10.26
国際部
アメリカでは冬のホリデーシーズンに向けてのギフト商戦がここ数年、前倒しにスタートする傾向にある中、グローバル情報会社NPDグループは2014年の購買意向調査を今年9月に実施し、その結果を10月15日、発表した。調査はNPDのオンライン消費者パネルの中から米国の18歳以上の3537人を対象に行なわれた。
調査が実施された時点で、既に16%は買い物を始めていると回答しており、さらに19%は感謝祭の前から開始する計画と回答。18%は感謝祭の週または週末に開始する計画で、この内12%はブラック・フライデーに、6%は土日の買い物計画を立てている。昨年のデータでは感謝祭前に買い物を計画していた消費者は37%だったので、今年はやや遅めのスタートで感謝祭の週末の特別販売や特別セールへの期待度が増える見通し。
消費者の約60%がオンラインショッピングを今年のホリデーショッピングに利用すると答えており、電子商取引(eコマース)がギフトショッピングとして主要な販売チャネルを構築している。女性の62%、男性の57%がeコマースで少なくとも数個の買い物をする予定と報告している。
予算について消費者の大半は、昨年と同じかそれ以上を消費する計画。昨年より予算削減と答えた人は20%で、前年の調査より2ポイント少ない。
買い物リストの上位5ランキングは、洋服(44%)、玩具(36%)、書籍(18%)、食品または飲料品(18%)、香水(17%)の順となる(参考図表:NPDグループ公式サイトより)。