アメリカの消費者は会社の倫理観に関心があり購買の決定時に重要な要因になっているようだ。英市場調査会社のミンテルは、「北米アメリカの消費者動向2016」のレポートからアメリカの消費者が企業の倫理観についてどのように思っているか、公式サイトで11月18日発表した。これによるとアメリカ人の56%は非倫理的と考えられる企業/ブランドからは商品購入を中止する判断をくだすという。

代替品を模索する場合、たとえ競合他社の製品が低品質だとしても27%のアメリカ人は、非倫理的なブランドからは製品は買わないと回答した。倫理的な企業への支援活動は積極的に行うようでアメリカ人の34%は企業の公正で責任のある行動に対し他の人に伝えるとし、29%はソーシャルメディアで共有すると肯定的な回答だった。

企業の倫理観を決定する項目では、従業員への対応(48%)、製造過程の公正性(34%)、環境問題への取り組み(33%)などに注視しているようだ。