ドラッグ各社の化粧品売上は前年比5~11%増、美容経済新聞調べ

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2017.12.5

編集部

美容経済新聞社の調べによると、ドラッグストア各社の直近の化粧品売上高は前年同期比5~11%増と好調に推移していることがわかった。化粧品売上額を開示している主要チェーンドラッグストアを対象に、2017年度第1四半期~第2四半期の化粧品業績について調べたもの。

2017年度第2四半期決算について見ると、株式会社マツモトキヨシホールディングス(千葉県松戸市)が前年同期比8.2%増の1076億1100万円と唯一1000億円の大台をつけてトップだった。また、仕入れ実績で見ると、同7.7%増の766億6200万円となった。次いで、業界最大手のウエルシアホールディングス株式会社(東京都千代田区)が同6.8%増の617億4000万円、株式会社ココカラファイン(神奈川県横浜市)が同4.7%増の532億8800万円、株式会社キリン堂ホールディングス(大阪府大阪市)が同11.1%増の155億8700万円となった。

一方、2017年度第1四半期決算については、株式会社ツルハホールディングス(北海道札幌市)が前年同期比5.2%増の304億1000万円でトップだった。同社の化粧品売上利益率は32.2%と前年同期に比べて1.8%増加。同期末時点のプライベートブランド(PB)商品は135SKUで、うち『M’s one(エムズワン)』『Medis’one(メディズワン)』が109SKUとなっている。

次いで、株式会社コスモス薬品(福岡県福岡市)が同7.5%増の145億2400万円、株式会社クリエイトSDホールディングス(神奈川県横浜市)が同5.1%増の97億5000万円、ゲンキー株式会社(福井県坂井市)が同8.8%増の32億6300万円となった。

近年、ドラッグストアも美容に力を入れた店舗展開を図っている。株式会社クリエイトSDホールディングスでは、「ビューティケアの圧倒的な品揃え」との方針を掲げ、従来よりも化粧品を多く配置し、これにヘルスケアとおしゃれ雑貨を取り入れた新業態店舗を展開することで、顧客の取り込みを狙っている。

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