日本百貨店協会（会長・赤松憲氏）が公表した11月の全国百貨店売上高概況によると、化粧品と高額商材が牽引し二桁増と好調推移していることがわかった。

全体の売上高総額は5396億円超で、前年同月比2.2％増と2カ月ぶりのプラスとなった。冷え込みによる防寒需要の高まりで、この時期主力のコートやセーターなどの冬物衣料に動きが見られたほか、富裕層とインバウンドによる高額消費に加え、中間層にも価値の高い商材を求める傾向が見え始めたことなどから、商況改善の裾野は徐々に広がってきた。また、一部店舗における改装効果も売上を押上げた。

国内市場（シェア95.3％）は0.2％増と2カ月ぶりに前年をクリア。外国人売上高（シェア4.7％）については74.5％増の253億円超と過去2番目に高い伸びを示している。

商品別売上高を見ると、化粧品は前年比23.7％増の476億7984万円で、32カ月連続でプラスを維持し続けている。

一方、11月の東京地区百貨店売上高概況を見ると、売上高総額は前年同月比3.8％の1495億円超と2カ月ぶりのプラスを回復。このうち、化粧品の売上高は前年比25.3％増の145億5259万5000円とクリスマスコフレなど季節限定セット商品の人気もあって、国内外ともに好調推移し、32カ月連続プラスを維持した。株高とインバウンド需要が貢献している。